（氏名五十音順）
	研究科長　　全　在紋　CHUN, Jae-Moon（チョン　ジェムン）　　｜教授 神戸大学大学院経営学研究科博士課程単位取得満期退学、神戸大学　論文博士（経営学） 会計学 『現代会計の視界』(中央経済社、1992年) 『会計言語論の基礎』(中央経済社、2004年) 研究分野は財務会計（外部報告会計）で、言語学・哲学の成果を援用しての、会計における認識論的検討がテーマである。会計の一般理論、国際会計（欧米・アジア）などに関心をもつ大学院生を歓迎します。 環太平洋圏経営研究学会会長、韓国・国税庁海外国税行政諮問委員
	今木　秀和　　｜教授 神戸商科大学大学院経営学研究科修士課程修了 、経営学修士 経営財務論、国際経営論 国際経営論｛共著｝ 都市情報化と地域産業｛共著｝ 「国家と企業」をモチーフにして、企業のグローバル化に研究の関心を持っています。転換期の企業経営にも注目して、企業の変革、グローバル化を引き続いて探求したいと思っています。 また国際的な起業家活動にも関心を持って研究を進めています。 日本経営学会、日本経営財務研究学会、国際ビジネス研究学会、証券経済学会、日本ベンチャー学会、組織学会等に所属。
	片岡　信之　　｜教授 京都大学大学院経済学研究科博士課程修了、博士（経済学、京都大学） 、福州大学陽光学院客座教授 経営学 『日本経営学史序説−明治期商業諸学から経営学の胎動へ−』（文眞堂） 『現代企業の所有と支配−株式所有論から管理的所有論へ−』(白桃書房) 研究領域は、経営学原理研究、日本経営学史、現代企業の所有と支配、コーポレート・ガバナンス、経営戦略、経営管理、比較経営学 経営学史学会理事長、日本経営学会理事（前理事長）、アジア経営学会 理事、大連工業大学客座教授、大連市企業連合会名誉理事、四系列（経営・商学・会計・情報科学）教育会議名誉理事 、工業経営研究学会理事、日本経営学会理事長等を歴任。
	岸本　 喜樹朗　　｜教授 京都大学大学院農学研究科博士課程農林経済専攻修了〔農学博士(京都大学)〕 流通論、エンターテインメント・ビジネス、食品マーケティング 『バーモントカレーとポッキー‐食品産業マーケティングの深層‐』、農林統計協会、2000年 『J-POPマーケティング‐ＩＴ時代の音楽産業‐』、中央経済社、2001年 現在の研究テーマは、（1）環太平洋地域におけるエンターテインメント・ビジネス・マーケティングの新展開に関する研究、（2）食品マーケティングをめぐる最近の諸課題に関する研究など。海外のいくつもの大学で、長短含め滞在しグローバルに研究活動を展開。 日本商業学会賞 ・地域農林経済学会特別賞を受賞。英語での研究指導が可能。 2006年度地域農林経済学会全国大会開催校代表、社会経済システム学会監事
	金光　明雄　　｜ 准教授 神戸大学大学院経営学研究科博士課程修了 、博士（経営学）(神戸大学) 財務会計、税務会計 「法人所得税（ＩＡＳ12）」（桜井久勝（編著）『テキスト国際会計基準（第2版）』白桃書房，2005年） 『文献研究−わが国1980年以降の会計学−』（共著、桃山学院大学総合研究所研究叢書，2007年） 財務会計および税務会計の理論・制度研究。現在、リース会計の理論・制度ならびにリース税務をめぐる諸問題について研究しています。 日本会計研究学会
	坂手　恭介　　｜教授 神戸大学大学院経営学研究科博士課程単位取得満期退学、経営学修士 会計学／管理会計論 『情報システムと組織変革−マトリックスによる企業計画システム−』（共編著、同文舘）. 「購買・外注管理会計の課題と計算システム」（雑誌『会計』、森山書店） 技術開発と製品化にかかわる「コスト・マネジメント研究」の視点から「企業間連携のコスト戦略」と「外注管理問題」を検討する。この過程で、組織・技術・計算の複合的な関係や問題の個別的な観察、記述、解決技法を学び、総合的コスト・マネジメントの基礎理論の探求を目指す。 日本会計研究学会、日本原価計算研究学会に所属。（社）企業研究会参与。
	信夫　千佳子　　｜教授 関西大学商学部商学科博士課程単位修得満期退学、博士（経営学）（東北大学） 経営学／生産管理論 『ポスト・リーン生産システムの探究−不確定性への企業適応−』（文眞堂）。「セル生産システムの特性と課題」日本経営学会編（経営学論集第72集）『21世紀経営学の課題と展望』（千倉書房） 昨今の企業においては、経済のグローバル化・ボーダレス化、消費の個性化・成熟化、労働の自己実現意欲の高まりなどに適応した生産活動が求められています。そのような状況に対応したプロダクション・マネジメントを探究すべく、セル（自律分散型）生産システムや次世代生産システムなどについて、先進的な日本企業の事例を分析しながら研究しています。日本の製造業やものづくりについて興味を持っている学生を歓迎します。 日本経営学会、日本経営工学会、組織学会、研究・技術計画学会、工業経営研究学会に所属
	鈴木　幾多郎　　｜教授 大阪府立大学大学院経済学研究科 経済学修士（大阪府立大学） 、経営学博士（桃山学院大学） マーケティング論、流通政策論 「ホンダの北米市場戦略」「流通と公共政策」 市場創造は企業にとって永遠の課題であり、マーケティングはそれを担う企業の対市場活動である。市場の成熟化、国際化、情報化など市場条件は大きく変化している。このような新しい市場条件に適応したマーケティングのあり方を模索したい。 日本商業学会、大阪市消費者審議会委員
	谷口　照三　　｜教授 亜細亜大学大学院経営学研究科博士課程後期単位取得退学、経営学修士（南山大学） 経営学、経営倫理学 『戦後日本の企業社会と経営思想−CSR経営を語る一つの文脈−』文眞堂、2007年。「私益の追求と公益のバランス−経営者の公益活動を考察する−」、間瀬啓允編『公益学を学ぶ人のために』世界思想社、2008年 最近、「企業や市民的社会組織における『組織と倫理』の問題」、「『公共性の経営』と『経営の公共性』という問題」、及び「バイオ・テクノロジーの産業化に伴う倫理問題」に関心を持っている。これらの検討を通して、企業や市民的社会組織等を含んだ「事業の組織経営」に関する新しい理論探求の可能性を 拓きたいと思っている。それは、21世紀的文脈のなかで、あらためて経営学とは何か、何の、また誰のための経営学なのかを考えることになろう。 日本経営倫理学会で常務理事と関西研究会会長を務めている。また日本ホワイトヘッド・プロセス学会、および経営哲学学会で理事を務めている。他の所属学会は以下の通りである。日本経営学会、経営学史学会、工業経営研究学会、組織学会、公益学会、社会経済システム学会、環境社会学学会。その他、NPO法人日本NPOセンター 、NPO法人環境文明21の会員でもある。
	中村　恒彦　　｜ 准教授 神戸大学大学院　経営学研究科　博士課程 修了、博士（経営学）(神戸大学) 会計学/財務会計 『マクロ会計政策の評価』(共著・神戸大学経済経営研究書、2002年) 「日本における研究開発費会計の経路依存−総力戦体制の影響−」『国民経済雑誌』(単著、2005年) 経路依存という概念を用いた会計制度研究。過去の事象が現在の制度や基準にどれだけ影響を及ぼしているかを研究しています。 日本会計研究学会・日本会計史学会・日本簿記学会・原価計算学会
	長谷川　彰　　｜教授 神戸大学大学院経済学研究科博士課程単位取得満期退学、経済学博士(神戸大学) 日本経営史、経済史 『日本商業史』（共著、有斐閣、1978年） 『近世特産物流通史論』(柏書房、1993年) 近世日本における商品流通史、特に播州龍野油醸造業史を通して、近世商家経営史の研究を中心に行ってきた。そのことは近代日本の市場形成と商業活動を考察するうえで極めて重要な課題であると考えている。今後は、近代日本における企業者活動の特質を明らかにすることによって日本的経営の形成過程の研究を行いたい。 経営史学会員、市場史研究会員、社会経済史学会評議員
	朴　大栄　（PARK, Tae-Young）　｜教授 神戸大学大学院経営学研究科博士課程単位取得満期退学、経営学修士(神戸大学) 会計学：会計監査論 「財務会計の質的変革と監査意見-GAAP準拠の実質的判断と監査報告書」 「追記情報の意義と問題点」 監査人が適正意見を表明した企業が、その直後に倒産するなど、企業による粉飾決算、不正行為等が社会的に大きな関心を引いている。一方、公認会計士・監査法人に対する損害賠償請求訴訟をはじめ、財務情報の適正性を保証する監査行為に対しても、改革の嵐が吹き荒れている。財務諸表の適正性とは何か、その判断基準、責任と限界はどこにあるか?財務諸表の適正性を中心とした研究を進めていきたい。 日本会計研究学会、日本監査研究学会
	深谷　清之　｜教授 大阪大学大学院工学研究科情報システム工学専攻後期博士課程単位取得退学 経営情報システム論 「証券決済システムの整備に関する調査報告書」〔共著・(財)金融情報システムセンター〕 「電子金融取引に関する金融サービス法研究会報告書」〔共著・(財)金融情報システムセンター〕 研究テーマは、「経営・情報システム・組織の関係について、情報システムの観点からの研究」と、「電子商取引、とくに電子金融取引について、新しいビジネスモデルの観点からの研究」です。現在、企業経営において情報システムは欠くことのできない要素となっています。今後企業のあり方や情報システムの活用などについて興味のある大学院生を歓迎します。 2003年から（社）日本経済団体連合会産業本部の検討メンバーを担当
	牧野　丹奈子　　｜教授 大阪大学工学部卒、工学修士（大阪大学）、博士（経営学・大阪大学） システム論、情報組織論 『経営の自己組織化論』 『経営情報処理概論』(共著) 情報化時代における経営組織のあり方に関心をもっています。企業が新しい知識を生み続けるためには情報化時代における経営組織のあり方に関心をもっています。企業が新しい知識を生み続けるためには考えます。ときには、経営学の枠を越えて、自然科学や人文科学の研究も用いながら考えます。 社会・経済システム学会、経営情報学会、日本経営学会、組織学会、日本情報処理学会
	正亀　芳造　　｜教授 神戸大学大学院経営学研究科博士後期課程単位取得、経営学修士（神戸大学） 経営学／人的資源管理論 「ドイツにおける成果主義賃金と手続き的公正」『桃山学院大学経済経営論集』第48巻第4号（2007年3月）。 「成果主義賃金と手続的公正施策の現状−近畿圏に本社のある東京証券取引所上場企業（従業員規模500人以上）に対するアンケート調査をもとに−」『桃山学院大学総合研究所紀要』第33巻第3号（2008年3月） 賃金制度を中心とする人的資源管理の国際比較研究。現在、「日本、米国およびドイツにおける成果主義賃金制度の国際比較」をテーマに研究を行っています。 日本経営学会 理事、日本労務学会、Labor and Employment Relations Association（米国労使関係学会）などに所属。
	松尾　順介　　｜教授 京都大学大学院経済学研究科博士課程単位取得、博士（経済学、京都大学） 証券論／日本の社債市場 『日本の社債市場』（東洋経済新報社） 『現代社債市場分析』（共編著、シグマベイスキャピタル） 日本の社債市場、とくに発行規制に関する制度の変遷やデフォルト処理のあり方、さらに企業の資金調達における社債発行と銀行融資との関連などについて研究してきましたが、近年は株式発行も含めた企業金融全般を研究対象としています。また、日米の企業再建型投資およびファンド、地域の事業再生についても研究しています。さらに、証券市場や企業金融と法制度（会社法、証券取引法、倒産法など）との関連についても関心を持っています。 証券経済学会 理事、日本証券経済研究所客員研究員
	三宅　亨　　｜教授 文学修士（神戸市外国語大学） 言語学・英語学 『英語研究の諸相』（共著・研究社出版） 『英語形容詞・副詞辞典』（共著・研究社出版） 主として1970年以降の現代英語（Contemporary　English）の文法と語法を研究テーマとし、様々な国・地域の英語の諸相をとらえることを目標にしている。また実践的なコミュニケーション能力の養成という教育面への関心から各種英語教科書・教材や英和辞典の執筆にも携わる。英語以外の言語の構造にも興味を抱き、文法と語法面の比較・対照の基礎研究及び異文化研究を行っている。
	村上　伸一　　｜教授 北海道大学大学院経済学研究科経営学専攻博士後期課程単位取得満期退学 、商学修士（小樽商科大学大学院） 経営管理論・経営組織論 『価値創造の経営管理論』（創成社） 『アメリカ経営学の潮流』(共著、文眞堂） 基本的な研究テーマは、現代の組織とそのマネジメントの本質の探究。考察フィールドは主に日米のビジネス・ワールド。最近は中国にも関心を持ち、企業など視察。現在関心のある研究領域は、組織エコロジー論、戦略的経営管理論、バーナード理論、組織制度理論、ステイクホルダー理論。 日本経営学会、組織学会、The Academy of Management（米国経営学会）、経営哲学学会などに所属。
	村山　博　　｜教授 名古屋工業大学大学院工学研究科金属工学専攻修士課程修了、博士(工学、名古屋工業大学） 経営情報 「経営情報技術とイノベーション　知的財産で繁栄する国家とそれを拒絶するネット社会」（単著、パレード社2008年） 「情報創造型企業　情報創造連鎖の法則と創造型人材の活用」（単著、ふくろう出版2006年） 「経営情報技術の活用　情報技術革新による企業間連携と新ビジネスの創出」（単著、西日本法規出版2005年）. 「高度知識化社会における情報管理」（共著、コロナ社2003年） 経営情報技術を活用した新しいビジネスモデルに関する研究に関心があります。中でも、インターネットを活用したエンタテインメント・ビジネス、キャラクタービジネス、著作権ビジネス、ブランドビジネスなどに興味があります。とりわけ、情報技術革新の下での企業間連携、情報創造とイノベーションの関係、知的財産戦略を重視した革新的経営を中心に研究しております。 経営情報学会
	山本 順一　　｜教授 早稲田大学大学院政治学研究科博士課程単位取得退学（政治学修士） 図書館情報大学大学院図書館情報学研究科修士課程修了（学術修士） 図書館情報学、情報法、行政法 情報メディアの活用　新訂（共著：　放送大学教育振興会，2005） 図書館法規基準総覧（日本図書館協会，2002） 〔研究テーマ〕比較図書館情報制度、著作権を含む知的財産制度のほか、情報法一般 〔研究内容〕 先進諸国が共通して取組む、生涯学習や地域社会の活性化、科学技術振興など、現代社会の要請に応えんとする行政施策のなかで、公共図書館、学術図書館等の各種図書館が果たしている現実的機能、本来的に期待されるべき理念とその実現への方途等について検討することを、最近の研究テーマひとつとしている。教育文化行政の一翼を担う現代の図書館は、伝統的な紙媒体資料の提供に加えて、インターネット情報資源への水先案内をも重要な任務としており、従来とは異なる消尽しないデジタル著作権に関する知識と洞察をも求められている。 日本図書館情報学会理事、日本図書館研究会理事、独）日本原子力研究開発機構研究嘱託　等