| 著書： |
『「育児休職」協約の成立―高度成長期と家族的責任』 （単／ 2008年5月／ 勁草書房 ／ pp.1-315.）
『迷走する両立支援-―いま,子どもをもって働くということ』 （単／ 2006年7月／ 太郎次郎社エディタス ／ pp.1-304.）
『シリーズ子どもの貧困 第2巻 遊び・育ち・経験』 （共／ 2019年5月／ 明石書店 ／川田学, 小西祐馬編著 ／ pp.288-319. （「貧困対策における保育の再定位に向けて―家族のライフコース, 労働とレジリエンス]）
『労働運動を切り拓く－女性たちによる闘いの軌跡』 （共／ 2018年10月／ 旬報社／ 萩原久美子, 浅倉むつ子, 神尾真知子, 井上久美枝編著 ／pp.53-152.pp.193-281.pp.297-421.)
The Democratic Party of Japan in Power: Challenges and Failures （共／ 2016年9月／ Routledge／ Yoichi Funabashi and Koichi Nakano eds.／ pp.95-116.／Authored chapter “Child Allowance: Failed Attempt to Put Chilldren First”)
『「保育」の大切さを考える― 新制度の問題点を問う』 （共／ 2014年9月／ 新読書社／ 萩原久美子, 櫻井慶一, 城戸久夫, 普光院亜紀, 諏訪きぬ編著 ／pp.56-75.／「ポスト3．11の日本社会と子ども子育て新制度の課題－雇用, 育児休業, 保育サービスの連関から」）
『アジアの環境研究入門』 （共／ 2014年7月／ 東京大学出版会 ／ 東京大学ASNET編／ pp.166-186.／「災害に「強い」社会とは？――労働とジェンダーから考える」）
『夜間保育と子どもたち――30年のあゆみ』 （共／ 2014年2月／ 北大路書房／ 櫻井慶一編 全国夜間保育園連盟監修 ／pp.166-177.／「夜間保育所, その就労支援のゆくえ――交差する労働と, 親の時間, 保育士の時間」)
『民主党政権 失敗の検証――日本政治は何を活かすか』 （共／ 2013年9月／ 中央公論新社／ 日本再建イニシアティブ編 ／pp.159 -193.「子ども手当――チルドレン・ファーストの蹉跌」）
『復興を取り戻す――発信する東北の女性たち』 （共 ／2013年4月／ 岩波書店／ 萩原久美子, 皆川満寿美, 大沢真理 編著 ／ pp.1-160.）
『講座現代の社会政策第４巻 社会政策のなかのジェンダー』 （共／ 2010年6月／ 明石書店／ 木本喜美子,大森真紀,室住眞麻子編著 ／pp.76-102.／「両立支援」政策におけるジェンダー」）
Poor Women in Rich Countries：The Feminization of Poverty Over the Life Course （ 共／ 2009年9月／ Oxford University Press／Gertrude.S.Goldberg ed.／ pp.202-229.／ “Feminization of Poverty in Japan: A SpecialCase?”）
『子育て支援の潮流と課題』 （ 共／ 2008年11月 ／ ぎょうせい ／ 汐見稔幸編 ／ pp. 18-42.／「子育て支援のメインストリーム化」）
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| 論文： |
「経済成長ルートによる「ジェンダー平等」アプローチに関する予備的考察（下）――シンガポールの保育政策における育児の社会化と全国労働組合評議会（NTUC）」 （単／ 2018年1月／ 『下関市立大学論集』第61巻3号 ／ pp.1-21.）
「攻撃にさらされる在宅介護労働者と労働組合」 （共／ 2017年12月／ 『生活経済政策』第251号／ pp.10-13．）
「経済成長ルートによる「ジェンダー平等」アプローチに関する予備的考察（上）――シンガポールにおける雇用とケアのインターフェイスのジェンダー分析」 （単／ 2017年3月／ 『下関市立大学論集』第61巻1号 ／pp.13-40.）
「保育供給主体の多元化と公務員保育士―公共セクターから見るジェンダー平等政策の陥穽」 （単／ 2016年3月／ 『社会政策』第8巻3号／ pp.62-78.）
「企業別労働組合における人材確保の課題と「担い手」概念の検討―女性,若者,非正規労働者への再組織化事例を中心に」 （ 単／ 2016年1月／ 『下関市立大学論集』第59巻３号／ pp.1-13.）
「子どもの最善の利益の名のもとに―保育制度改革は配属の歴史か,対抗軸の不在か」 （単／ 2015年11月／ 『現代と保育』第92号 ／ pp.20-27.）
「ジェンダー,ケア労働, 労働組合―日本における保育士の集団的ヴォイスの行方」 （単／ 2015年9月／『第18回ソーシャルアジア・フォーラム』／ pp.1-15.）
「ジェンダー化された労働の社会的編成とその分析枠組の検討―労働としての保育を軸にして」 単 2014年9月 『下関大学論集』第58巻3号 pp.87-104.
「育休３年―希望か, それとも女性の足かせ, あるいは保守主義家族観の台頭か」 （単／ 2013年8月 ／ 『女たちの21世紀』第75号／ pp 26-29.）
「子育て世帯の困難を支える保育士の労働―②大阪・夜間保育園から」 （単／ 2013年4月／ 『保育情報』No.137／ pp.2-7.）
「保育所最低基準の自治体裁量と保育労働への影響―夜間保育所の勤務シフト表を糸口に」 （単／ 2013年2月／ 『自治総研』第412号／ pp.49-69.）
“Work-Life Balance Policy in Japan for Whom: Widening Gaps among Women” （単／ 2013年3月 ／ Full Paper submitted to the Annual Conference of Association for Asian Studies／ pp.1-17.）
“Who Wanted the Public Child Care Support?: Organization of Labor of Female Weavers in Rural Area in High Growth Era″（ 単／ 2012年3月 ／ GEMC Journal , No. 6 ／pp.72-91.）
「ワーク・ライフ・バランス」をめぐる二つの世界」 （単／ 2012年3月／ 『女性学』第19号 ／ pp.12-25.）
「「公的」セクターと女性」―ローカルなケア供給体制の変動への接近：福島県北の保育政策（1950―2000年代）を事例に」 （単 ／ 2011年12月／ 『日本労働社会学会年報』第22号 ／pp.43-71.）
「労働運動のジェンダー主流化と女性の自主活動組織―英米の先行研究に見るジェンダー分析の視点と日本への含意」 （単／ 2011年6月／ 『大原社会問題研究所雑誌』第632号 ／pp.1-17.）
「労働組合と男女共同参画」 （単／ 2011年4月／ 『労働調査』第496号 ／pp.32-38.）
「ジェンダー視角からの「ワーク・ライフ・バランス」政策（2003－2007年）の検討」（ 単／ 2009年1月／ 『女性労働研究』第53号 ／pp.60-74.）
「ジェンダー視角から見た全電通「育児休職」協約化の成立過程―1960年代の＜家族的責任＞と女性労働」（ 単／ 2006年3月／ 『社会政策学会誌』第15号 ／pp.209-230.） |
| その他： |
【学会発表・研究会報告】
“Building caring democracy : Comparison of childcare labor movement in Japan and the United States （ケアリング・デモクラシーの構築に向けて――日米の保育運動の比較から）” （ 単／ 2019年10月5日 ／第92回日本社会学会大会日英混成セッション日英混成セッション／ 東京女子大学）
「育つ／育てる営みの「いま」を貧困対策に位置づける」 （単／ 2019年7月27日／ シリーズ子どもの貧困編集委員会シンポジウム／ 出版クラブ）
「労働運動を切り拓く―女性たちによる闘いの軌跡」 (単/ 2019年1月29日/ 連合総研シンポジウム/全電通会館）
「アメリカ労働運動はケア労働とどう向き合っているのか――保育, 介護労働者の運動から」 (単/ 2018年2月18日/ 均等待遇ネットワーク・ＷＷＮ研究会/港区男女共同参画センター）
「労働運動とジェンダー」 (単 /2017年11月24日 /第73回社会運動ユニオニズム研究会/明治大学）
「保育における「公共」の揺らぎとケア労働の再ジェンダー化――保育士（者）は「労働力」からいかにして「主体的アクター」へ転換しうるのか」 (単/ 2017年9月27日/ 東京大学CEDEPセミナー/東京大学)
“Labor Unions in Japan: Flexible Economy and Gender” (単/ 2017年8月21日/ Labor Center US-Japan Seminar/Labor Center, UCLA）
「高度成長期のレイバーフェミニズムと主流労働運動―全電通育児休職協約の成立過程とその構想を事例に」(単 2016年11月28日/ 連合総研/ 「戦後労働運動の女性たち―闘いの歴史と未来への提言に関する」研究会/連合総研）
“The Social Organization of Work in the Knowledge Economy as Captured by Case Studies” ( 単/ 2016年11月13日/ Institute of Social Science International Symposium, Gendering Knowledge Economy/University of Tokyo）
「女性労働力と母性活用――総力戦体制と経済成長への従属からいかにして保育の明日に希望を語るか」 (単/ 2016年10月16日 /第133回社会政策学会/同志社大学）
「保育供給主体の多元化と公務員保育士―公共セクターから見るジェンダー平等政策の陥穽」 (単/ 2016年6月25日/ 第132回社会政策学会共通論題報告/明治大学）
「保育制度の再編過程と，保育士の組織化基盤の変化と現状」( 単/ 2015年7月4日/ 労働社会学会研究例会/青山学院大学）
「ジェンダー, ケア労働, 労働組合―日本における保育士の集団的ヴォイスの行方」 ( 単/ 2014年9月18日 /第18回ソーシャル・アジア・フォーラム/高麗大学）
“Renewal of Organizing Strategies for Child Care Workers?：Union Responsesto Neo-liberal Child Care Reform and Downgraded Care Work in Japan” (単/ 2014年7月18日/ 18th World Congress of International Sociological Association/ Pacifico Yokohama）
「担い手とは誰か―企業別組合における「参加」「育成」の模索」 (単/ 2014年3月6日/ 連合総研「労働組合の職場活動」研究会/連合総研）
「保育制度改革とレジリエンス――福島県北調査から」 (単/ 2014年11月10日/ 生活経済政策研究所「日本における復興のあり方を考える研究会」/生活経済政策研究所）
“Work-Life Balance Policy in Japan for Whom: Widening Gaps among Women” ( 単/ 2013年3月22日/ Annual Conference of Association for Asian Studies/San Diego, CA. ）
「保育所における労働の時間的構造化とその困難――大阪市の多機能保育所における勤務シフト表を糸口に」 (単/ 2012年10月14日/ 第125回会政策学会/長野大学）
“Gender and Tohoku Reconstruction: an approach from the intersections of the productive and reproductive spheres” (単/ 2012年6月11日 /Seminar “The Challenges and Opportunities of Mainstreaming Gender and Diversity into Tohoku Reconstruction Policies and Planning/Center of Asia Pacific Initiative, University of Victoria）
「同一価値労働同一賃金,その後に ―再び承認と包摂を問う」 (単/ 2012年3月20日/ シンポジウム「集中討議・ジェンダー社会科学の可能性」/東京大学伊藤国際記念ホール）
「ワーク・ライフ・バランスのふたつの世界」 (単/ 2011年7月11日/ 日本女性学会全体シンポジウム/名古屋市男女共同参画センター）
「社会サービス供給におけるセクター間の横断化と流動化―福島県K町の保育政策を事例に」 (単/ 2011年6月21日/ 東京大学社会科学研究所・全所的プロジェクト第５回「ガバナンスを問い直す」生活保障班研究会/東京大学社会科学研究所）
"Women and Social Movement Unionism"( 単/ 2010年12月18日/ Conference on Cross-national Comparison of Labor Union Revitalization/法政大学大原社会問題研究所）
「東北・在来型産業を事例として―公的保育制度と高度成長期の女性織布工による雇用労働とケア労働の組織化」 (単/ 2010年11月6日/ 第83回日本社会学会/名古屋大学）
「公共セクターと女性労働―福島県K町における保育政策を事例に」「新しい公共における労働とサービス」( 単/ 2010年10月17日/ 第22回日本労働社会学会全体シンポジウム/一橋大学）
「川俣町・高度成長期の女性織工にとっての職業生活と家族生活―保育をめぐるフォーマル, インフォーマルな条件を軸に」 (単/ 2008年12月14日/ 「戦後日本における『女性職』の形成・定着過程に関する実証的研究」研究会/一橋大学学術総合センター）
「ジェンダー視角から見た全電通「育児休職」協約化の成立過程― 労働組合の意思決定と女性,技術,職務の把握」 (単/ 2005年10月15日/ 第17回日本労働社会学会/常磐大学）
「ジェンダー視角から見た全電通「育児休職」協約化の成立過程― 1960年代の〈家族的責任〉と女性労働」( 単/ 2005年5月28日 /第110回社会政策学会/成蹊大学）
【書評】
「S.ウォルビー, H.ゴットフリート, K.ゴットシャル, 大沢真理編著, 大沢真理編訳『知識経済をジェンダー化する――労働組織・規制・福祉国家』」( 単/ 2017年11月/ 『社会政策』第9巻2号/ pp.159-163.)
「書評と紹介Jocelyn Elise Crowley, Mothers Unite!: Organizing for Workplace Flexibility and the Transformation of Family Life」 (単/ 2014年7月/ 『大原社会問題研究所雑誌』 第669号/ pp.45-49.)
「藤原千沙・山田和代編著『労働再審 労働と女性』」 (単/ 2012年12月/ 『労働社会学年報』第23号/ pp.180-185.)
「エスタ・エスピン＝アンデルセン著『平等と効率の福祉革命――新しい女性の役割』」 (単/ 2012年4月/ 『生活経済政策』第183号/ pp.40.)
【翻訳】
『労働の社会分析――ジェンダー, 時間, 空間』 (共/ 2014年2月/ 法政大学出版会 / pp.1- 301.)
『親元暮らしという戦略―アコーディオンファミリーの時代』 (共/ 2013年11月/ 岩波書店 /萩原久美子, 桑島薫/ pp.1-296.)
「アメリカの労働運動とトランプ政権」 (単/ 2017年12月/ 『生活経済政策』第251号/ pp.5-9.)
「トランプ政権下でのプライベート・エクィティと労働運動」 (単/ 2017年12月/ 『生活経済政策』第251号 /pp.14-18.)
「アクティベーションと積極的労働市場政策」 (単/ 2010年7月/ 『生活経済政策』第161号 /pp.30-35.)
「普遍的ベーシックインカムと福祉国家改革をめぐる緊張関係」 (単 /2010年6月/ 『生活経済政策』第160号 /pp.24-29.)
【報告書】
ISS Research Paper Series The 28th ISS Symposium Keep Gendering The Knowledge Economy (共/ 2018年3月/ ISS,University of Tokyo/ Mari Osawa ed.)
『連合総研21世紀の労働組合活動Ⅳ「労働組合の職場活動」に関する研究委員会報告書』 (共/ 2016年9月/ 連合総研)
『集中討議・ジェンダー社会科学の可能性/ISSリサーチシリーズNo.50』 （ 単/ 2012年8月/ 大沢真理・辻村みよ子監修 /「同一価値労働同一賃金, その後に――再び承認と包摂を問う」)
『保育園を考える親の会待機児童対策部会「待機児童対策に関する調査報告と提言」』 （単/ 2009年6月/ 保育園を考える親の会待機児童対策部会)
【その他：意見書】
「東京高等裁判所民事第８部 平成30年（ネ）第4442号正社員の地位確認等請求事件」原告側意見書 (単/ 2019年8月/ 受付：東京高等裁判所 )
【その他：一般記事等】
「子ども子育て支援新制度で幸せか」 （単/ 2020年3月/ 『生活経済政策』第279号/ pp.3-4.)
「入管法改正と日本社会の狭間で―労働, ケア, シチズンシップ」 (単/ 2019年2月/ 『生活経済政策』第266号/ pp3-4．)
「トランプ政権下での労働運動」 (単/ 2017年12月/ 『生活経済政策』第251号/ pp3-4．)
「働き方改革と雇用関係の行方」 (単/ 2017年11月/ 『生活経済政策』第250号/ pp.4-5.)
「トランピズムと日本のわたしたち」 (単/ 2017年3月/ 『生活経済政策』第242号/ pp.3-4.)
「親の労働, 保育者の労働―暮らしは守られるのか」 (単/ 2015年3月/ 『ジェンダー研究』第17号/ pp.34-53.)
「ディーセント・ワークと雇用改革」 単 2014年6月 『生活経済政策』第209号 pp.3-4
「国連女性差別撤廃委レポート」( 単/ 2009年8月7日/ 『西日本新聞』朝刊）
「間接差別, 日本を批判－－NYで国連女性差別委 息長いNGOの活動実る」( 単/ 2009年8月5日/ 『読売新聞』朝刊）
「労働としての保育をとらえなおす」 (単/ 2009年7月/ 『はらっぱ』第297号/ pp.6-7．)
「底辺に目をむけろⅢ アメリカ労働運動と家族」 (単/ 2007年6月/ 『月刊連合』第230号/ pp.28-29.)
「底辺に目をむけろⅡ アメリカ労働運動と家族」 (単/ 2007年6月/ 『月刊連合』第229号/ pp.28－29.)
「底辺に目をむけろⅠ アメリカ労働運動と家族」( 単/ 2007年6月/ 『月刊連合』第228号 /pp.28－29.)
「仕事と家庭のあいだで」( 単/隔木連載2007年4月～2008年10月/ 『西日本新聞』朝刊)
「両立支援策 働く親と保育所」（ 単 2006年10月、2006年11月、2006年12月、2007年1月、2007年2月、2007年3月/ 『保育界』 )
【その他：解題・解説】
. 「帯刀貞代・長谷川章子・井出文子著『戦後婦人運動史』」 (単/ 2006年5月/ 日本図書センター/原ひろ子,藤原千賀監修『戦後女性労働基本文献集 解説解題』/ pp.61-64.)
「岡尾昌子・河村昭治郎著『働く女性のための育児休職』」 (単/ 2006年5月/ 日本図書センター /原ひろ子,藤原千賀監修『戦後女性労働基本文献集 解説解題』 / pp.109-112.)
「諏訪きぬ・土方弘子・柴田悦子『働く母の保育論』」 (単 /2006年5月 /日本図書センター/原ひろ子,藤原千賀監修『戦後女性労働基本文献集 解説解題』 / pp.135-142.)
「犬丸義一・黒川俊雄・島津千利世編『労働者の生活と家事・育児』」 (単/ 2006年5月/ 日本図書センター/ 原ひろ子,藤原千賀監修 『戦後女性労働基本文献集 解説解題』/ pp.179－182.)
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