【研究活動】
共同研究プロジェクト活動概要
2019年度 地域社会連携研究プロジェクト活動概要
2002年度に地域社会と連携した共同研究を推進するために、共同研究プロジェクトの中に「地域社会連携研究プロジェクト」を設置しました。今 年度は下記のプロジェクトが活動を行います。
<17連258>
研 究 テ ー マ : 天変地異の社会学X 英 文 テ ー マ : Research on social phenomenon based on natural disasters X 研 究 期 間 : 2017年4月 〜 2020年3月 (3カ年) |
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研究スタッフ、研究課題および 役割分担 |
研究の対象とする地域:日 本・中国・朝鮮・インドネシア・台湾・シンガポール・マレーシア |
研究の目的・特色
本研究は、先の「天変地異の社会学T〜W」の発展的継続研究である。これまでの研究で次第に明らかに
なっていったが、天変地異
が必ずしも天禍として忌避されるのではなく、天の恵みとして受け入れられている地域もあることが判明した。天変地異の解釈が宗教
と深く関与していること、天変地異は必ずしも災いではなく、恩恵として認識されていることなどの発見があり、中国・台湾・インド
ネシア・韓国での調査では、それぞれの地域と時代によって天変地異は違った解釈を生み出しているという事実が明らかとなった。こ
のことは、日本国内の調査(長崎・壱岐・対馬・沖縄・奄美大島)によって、更に明らかとなった。 |
研究プログラム(計画・スケジュール)
今期の計画は、これまでの研究成果を出版することである。 |
共同研究の内容および効果
東アジアの自然観を「天変地異」を通して総合的に解明した研究はこれまで皆無である。古来人々 |
<17連259>
研 究 テ
ー マ : Locavestingの考え方に基づく関西、中・四国地域経済圏の地域再生のための金融的方策の研究 英 文 テ ー マ :Research of financial schemes based on Locavesting concept for revitalization of the Kansai district and the Chugoku-Shikoku district economies 研 究 期 間 : 2017年4月〜 2020年3月 (3カ年) |
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研究スタッフ、研究課題および 役割分担 |
研究の対象とする地域:日本、西日本地域並びに関西地域 |
研究の目的・特色 本研究の目的は、日本国内、特に関西経済圏並びに中・四国経済圏において地域に蓄積された資金を地域資源の発掘・育成のために投資する金融・投資スキームのあり方を研究 し、地域活性化に資することである。ここで重要なことは、地域資源として、観光資源や特産物に限定するのではなく、地域に貢献す る地域人材、農林水産業を含む地元の産業、地域で培われたインフラやコミュニティ、さらには技術や文化を包括するとともに、財政 資金ではなく、民間の資金を導入する視点を設定することである。その際、最近欧米で注目されている”Locavesting”概 念およびこれに基づく取り組みが先行事例となると考えられることから、これを踏まえた上で、関西経済圏並びに中・四国経済圏の地 域活性化のための金融・投資スキームのあり方を調査・研究する。 |
研究プログラム(計
画・スケジュール)
2017年度: 既存の金融・投資スキームの現状と課題の調査(現地調査を含む)。 |
共同研究の内容および
効果
第一に、従来の地域活性化に関する金融関係の研究は、地方金融機関を中心とした銀行融資の分析が主であり、クラウドファンディン
グや投資ファンドを含む金融・投資スキーム全般に関する研究はほとんどないに等しい状況であり、本研究はこの分野の研究の嚆矢と
位置付けられる。 |
<17連260>
研 究 テ ー マ :
大学教育における南近畿の地域文化資源の掘り起こし・保存・活用の研究
英 文 テ ー マ : A Study on
University Education for Discovery, Preservation, and
Use of Regional Cultural Resources in South
Kinki研 究 期 間 :
2017年4月 〜 2020年3月 (3カ年)
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研究スタッフ、研究課題および 役割分担 |
研
究の対象とする地域:南
大阪・和歌山・熊本・鳥取、韓国・台湾 【付加された内容:2019年度申請書より】沖縄・西日本・北陸・東北 |
研究の目的・特色
2011年度より2期、計6年にわたって井上・梅山を中心に、対象を和泉市、そしてやや広げた南大阪において、「地域文化の掘り
起こし・保存・活用の研究」を行ってきた。その研究の成果をまとめつつ、さらに発展させるべく、2017年度からはより地域を広
げて「大学教育における南近畿の地域文化資源の掘り起こし・保存・活用の研究」という課題のもとで、共同研究を続ける。折から、
大学が白浜市および日高川町とも提携協定を結んだこともあり、南近畿における唯一の私立総合大学としてこの地域の文化資源の集積
を目指して研究を深めていきたい。 |
研究プログラム(計
画・スケジュール)
南大阪における地域文化資源の掘り起こしを継続するとともに、それと並行して、日高川町および白浜市を中心とした和歌山県の地域
文化資源の掘り起こしを進めていく。 |
共同研究の内容および効果
和泉市、河内長野市、泉大津市との連携協力関係をさらに深め、南大阪の他の自治体とのネットワークを構築するとともに、あらたに
和歌山県の文化資源の掘り起こしを進めていくことで、南近畿での地域貢献をはたし、この大学が位置し、主な学生の出身地であるこ
の地域での認知度を向上させることが出来る。「南―北問題」は世界で問題にされ、イタリアでも問題にされるが、より身近な大阪の
日々痛感させられている問題でもある。南大阪の地域文化振興を桃山学院大学が中心になって果たすことにより、北との地域としての
優勢の逆転をはかる土台をつくる。 |
<17連261>
研
究 テ ー マ : 水インフラ整備更新の課題と展望 英 文 テ ー マ : Perspectives on Water Infrastructure Maintenance and Replacement 研 究 期 間 : 2017年4月 〜 2020年3月 (3カ年) |
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研究スタッフ、研究課題および 役割分担 |
究の対象とする地域:関西・日本・アジア諸国 |
研究の目的・特色
本研究は、前身にあたる14連238「水インフラ整備の課題と展望」の後継的な研究と位置づけられる。3年間の成果として、産
官学各方面にネットワークは広がり、発信された成果を知った行政現場がアドバイスを求めて実際に本学を来訪するまでになってい
る。研究の対象と成果が社会的ニーズの高い的を射た適切なものであった証左であろう。以下、改めて新規申請にあたっての目的と特
色を述べる。 |
研究プログラム(計画・スケジュール)
17年度は、事業体の事例研究やデータに基づく実証研究、あるいはその基盤となっている法制度やその理論モデルや歴史等、各自
が興味と比較優位を有する分析対象と方法・資料に関して情報交換・共有を深化させる。 |
共同研究の内容およ
び効果
地域格差に焦点を当てた水インフラの研究であり、水インフラの研究自体が中国等の新興国のインフラ整備や日本のインフラ輸出を考えるうえでの基礎となるだけでなく、日本の
事業体の経営効率や料金、老朽化や事業規模といった指標の事業間・地域間格差も明確にする予定である。できれば、その格差を事業
体の環境や現行の法律や規制といったより抜本的な制度問題からも明瞭に説明できれば、今後のインフラ行政にも説得力のある展望を
導くことができよう。 |
<17連262>
研 究 テ ー マ :
若年性認知症者と家族に対する地域包括ケアを進めるための支援のあり方 英 文 テ ー マ : Way of support to advance the Regional Comprehensive care for younger persons with dementia and their families 研 究 期 間 : 2017年4月 〜 2020年3月 (3カ年) |
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研究スタッフ、研究課題および 役割分担 |
研究の対象とする地域:大
阪府和泉市、岸和田市、堺市 【付加された内容:2019年度申請書より】フィンランド |
研究の目的・特色
若年性認知症は18−64歳における人口10万人当たり47.6人いるといわれている。つまりこの和泉市だけでも約50人の若年
性認知症の方がおられると予測される。 |
研究プログラム(計画・スケジュール)
1、 学内で奇数月に本人・家族の会を行いながら実際に専門職や行政職員、当事者本人、家族が集う場を |
共同研究の内容および効果
まだまだ泉州地域に若年性認知症の方が集える場や活動の場が少ないため、桃山学院大学で行っている本人・家族会に泉州地域の専門職及びボランティアの方々にも参加してもら
い、お互い理解を深める。そして、泉州地域に特に本人が活動できる場を本人とともに作り出すことにより、若年性認知症になっても
自宅で住み続けられる泉州地域を目指す。 |
<18連266>
研 究 テ ー マ :
総合的東南アジア研究に関する台湾国立政治大学国際関係研究東南アジア研究センターとの学術交流 英 文 テ ー マ : An Inter-disciplinary Approach to Contemporary Southeast Asian Studies in the Partnership of the Center for Southeast Asian Studies at the NCCU Institute of International Relations 研 究 期 間 : 2018年4月〜 2021年3月 (3カ年) |
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研究スタッフ、研究課題および 役割分担 |
研 究の対象とする地域:東南アジア諸 国と域外関係諸国(日台中米露等) |
研究の目的・特色
国際的に著名な台湾国立政治大学の国際関係研究所東南アジア研究センターと高度な学術研究上の交流を行い、将来、同センターとの継続的な協力関係を可能とするため、本学総
合研究所との覚書締結を念頭に、パイロット・プロジェクトとして実施する。これにより、英語(追加的に、中国語)を媒介とす
る高度学術研究上の経験と実績を、本学にも蓄積することを目標とする。 |
研究プログラム(計画・スケジュール)
1年度目 本プロジェクト・メンバーが台北に赴いて、今後の研究の方向性、具体的なプランを策定す |
共同研究の内容および効果
交流の方法は、まず東南アジア研究センターが主催又は後援する国際学術会議・セミナー等に本学から研究者を派遣し、発表や討論に参加させる。また、他方では、本学に招聘し
た同センター関係者を囲んだ研究会を開催する。当然、こうした学術交流には、英語(限定的に、中国語)による口頭での研究発表や
討論、国際基準の学術専門雑誌の単著・共著による論文執筆や専門書の分担執筆などが含まれる。(国立政治大学は、国際関係研究所
が発行する国際的に著名な国際査読学術雑誌である―Issues & Studies: A Social
Science Journal on China, Taiwan, and East Asian
Affairsをはじめ、各種学術雑誌を発行している。)順調に進めば、世界的に有名であるが「地域研究」に力点を置く京大東南アジア研究所に対して、本学が社会科学分野
からのアプローチを主とする研究や政策提言に関して協働できる研究拠点として第一歩を始めることができる。 |
<18連267>
研 究 テ
ー マ : マルトリートメントの親の子育てに関する理解とその支援 英 文 テ ー マ :Understanding and Supporting Parents and Preventing Child Maltreatment 研 究 期 間 : 2018年4月 〜 2021年3月 (3カ年) |
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研究スタッフ、研究課題および 役割分担 |
研究の対象とする地域:日本(大阪・東京) |
研究の目的・特色
本研究の目的は、教育・保育・社会福祉の観点から精神障害者の子育て支援の方策を提示することにある。2014年に我が国が障害者権利条約に批准して以降、障害者が一人の
人間として、あたりまえにもつ権利を行使する支援の必要性が高まってきている。「精神障害をもつ人(以下、精神障害者)」に着目
すると、病者ではなく生活者の視点に立った支援が強調されるようになった。しかし、病状悪化時や精神的不調時において、精神障害
者が適切な養育を行うことは難しく(以下、マルトリートメント)、加えて、その障害特性の理解をふまえた支援が可能な援助者・支
援者(保育士や教職員等)は未だ少ないのが現状である。 |
研究プログラム(計
画・スケジュール)
本研究は3か年を計画している。 |
共同研究の内容および
効果
本研究は、精神障害によるマルトリートメントの親に対する子育て支援に関して、事例研究、実践的調査、政策提言を研究の柱に設
定している。本研究の独自性は、未だ調査研究が少ない「親」役割をもつ精神障害者とその子どもの世帯に着目した点にある。これを
もとに、我々が開発したアセスメントシートを用いた事例検討やパンフレットを用いた講座を行い、そこから析出された子育て支援の
内容をふまえて、それらの精度を高める。そして、その妥当性を確証するため先駆的に子育て支援を担う援助者・支援者に実践的調査
を実施し、抽出された知見をふまえて、パンフレットやアセスメントシートの精査を行い、マルトリートメントの親の子育て支援に関
する政策提言を行う。このような共同研究により、「親」役割をもつ精神障害者の支援者、並びに子どもに日々関わる保育士や教職員
等の援助者にとって、親とその子ども及び世帯のニーズに基づく支援の一助になることが期待できる。 |
<18連268>
研 究 テ
ー マ :学校という場をめぐる諸課題の解決に向けた学際的研究 英 文 テ ー マ : An multidisciplinary study related to solution of school problem 研 究 期 間 : 2018年4月 〜 2021年3月 (3カ年) |
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研究スタッフ、研究課題および 役割分担 |
研究の対象とする地域:南大阪地域(主として太子町、羽曳野市、富田林市、岸和田市) |
研究の目的・特色
学校という場に身を置く子どもにとって、また、その子どもたちと同時代を生きている私たち大人にとって「いま、学校とは、どう
いう場としてあるべきか」を問うことは、多くの学問領域や専門職においても重要なテーマである。しかし、これまで「いじめ」「不
登校」「学級崩壊」等の研究は、社会福祉学、教育学、心理学、法学、医学、経済学、その他それぞれの学問領域が個別にアプローチ
をするにとどまる時代が続いている。しかし、今日の複雑な課題を解決するためには、単一の学問領域からのアプローチでは限界があ
る。そこで本研究は、「学校という場をめぐる諸課題」について学際的に議論することで、地域・社会的課題としてとらえなおし、そ
れを解決していくための方法を探求することを目的とする。 |
研究プログラム(計
画・スケジュール)
2018年度:学校学勉強会/学校学研究会/ソーシャルデザイン検討会の実施/学校ソーシャルワーク学会に参加。 |
共同研究の内容およ
び効果
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<19連272>
研 究 テ
ー マ : 香港フードエキスポを活用した地域産業の活性化に関する研究 −地域ブランドの輸出促進と産学官連携− 英 文 テ ー マ :Research on the regional vitalization by industry-academia-government collaboration 研 究 期 間 : 2019年4月 〜 2022年3月 (3カ年) |
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研究スタッフ、研究課題および 役割分担 |
研究の対象とする地域:日本、香港 |
研究の目的・特色
我が国の地域経済は長期不況と人口流失等の要因により農工業産出額が減少傾向にあり、今後も地域経済の縮小が懸念されている。こうした情勢の中で、地域の中小企業にとって
新たな市場の開拓が重要な課題となり、これを海外市場に求め、海外において地域ブランド・企業ブランドを確立することが、求
められている。これまで本学では、大阪・奈良・和歌山等の行政機関と協力関係を持ち、地域の中小企業製品の輸出振興を促進し
てきたが、中小企業の海外展開は、限られた人材、資金、情報のもとでは、実現には多くの困難に直面している。 |
研究プログラム(計
画・スケジュール)
@大阪府、和歌山県、京都府、奈良県等の関西地域の行政組織、香港貿易発展局、海外展開を希望する企業、本大学教員・院生の面談
によりプロジェクト進行のための相互理解を深める(2019年4月〜7月)。 |
共同研究の内容および
効果 ・
大学教員・院生、地元企業、行政が交流し、出展や地域ブランドの確立に関して協力することで、事業を推進すると同時に研究を推進
する。 |
<19連273>
研 究 テ ー マ :
インドネシアとの相互的文化交流に関する総合的研究(V) 英 文 テ ー マ : Interdisciplinary Study of the Mutual Cultural Exchange between Japan and Indonesia (V) 研 究 期 間 : 2019年4月 〜 2022年3月 (3カ年) |
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研究スタッフ、研究課題および 役割分担 |
研 究の対象とする地域:インドネシア |
研究の目的・特色
本研究プロジェクトは、これまでインドネシアに関心をもつ本学教員が実施してきた共同研究プロジェクトをさらに発展させるもの
である。1987年よりインドネシアのバリ島で実施されてきた国際ワークキャンプ(IWC)の経験を基盤にしつつ、これまでは文
化人類学・歴史学・キリスト教学など様々な研究分野から、インドネシアの社会と文化に対して総合的な視点でアプローチすることを
目指してきた。今回申請する地域社会連携研究プロジェクトは、これまで積み重ねてきたインドネシアの社会と文化に関する研究を継
続するとともに、日本とインドネシアとの友好を深めるための効果的な文化交流の在り方を明らかにしたい。教育や宗教、芸能、映画
など多様な分野において、日本とインドネシアとの間の一方向的ではない相互的な交流を進ませるために現在何が求められているか模
索したい。 |
研究プログラム(計
画・スケジュール)
本研究プロジェクトの主たる活動は、研究会を定期的に実施すること及び
インドネシアと日本国内における調査研究である。研究会は長期休暇中を除いて原則として2ヶ月に1回程度、本学において開催
する予定である。 |
共同研究の内容および効果
本研究プロジェクトは、日本におけるインドネシア理解を深化させるための基礎的な調査研究と、その研究成果と関連させて、日本
とインドネシアとの文化交流をさらに充実させるための、より実践的な要素を含む研究活動プログラムから成る。本学がバリ島で実施
してきた国際ワークキャンプの成果と、インドネシアのペトラ・キリスト教大学及びディアナ・プラ大学との留学生の交換を学内の教
育研究の活性化につなげたいと考えている。日本とインドネシアの文化交流活動に関する調査研究の成果によって、従来のインドネシ
アとの交流活動がより円滑かつ効果的に進められることが期待される。本研究プロジェクトは、学内の教職員だけでなく、学部学生と
留学生に対しても研究会への参加への参加を呼びかけ、インドネシアに対する理解と関心を深めたいと計画している。今後は、学外、
さらには、インドネシアに対しても、本学におけるインドネシア研究の成果を発信していきたい。 |