【国際交流】外国人研究者を囲む研究会
外国人研究者を囲む研究会は、本学の理念・目的にかなった研究者のための研究会として、その果たしてきた役割は大変大きいものと思われます。1979年から始まった本研究会の研究会テーマおよび報告者を以下に紹介します。
研究会(テーマおよび報告者)
回 |
開催日 |
テーマ |
報告者 |
---|---|---|---|
158 | 2017.12.20 | バングラデシュの衣料品産業における時間の流れ ―グローバルな職場における依存と規律― |
ハサン・アシュラフ氏(バングラデシュ・ジャハンギルノゴル大学人類学部) |
157 |
2017.5.17 | 現代タイ社会と格差―年の社会問題と農村生活の不平等― | サヤモン・チャロエンラタナ博士(タイ王国チュラーロンコーン大学社会研究所) |
156 |
2016.12.12 | The Japanese SME way, firm level internet technology capabilities deployment | Shane Mathews教授(オーストラリア・クィーンズランド工科大学ビジネススクール) |
155 |
2016.11.26 | アイルランドの大飢饉 | ピーター・ソーラー教授(ベルギー・ヴェサリウス・カレッジ) |
154 |
2016.5.18 | 我々はもう戻ることはできない―現在の中国経済における挑戦と改革― | 陳長江准教授(中国・南通大学 管理学院 江蘇沿海沿江発展研究院) |
153 |
2016.3.9 | Organizational Effectiveness and Leadership Performance | Carl L. Harshman (Ph.D) |
152 |
2015.12.16 | 南アジアにおける映像教育の現状 | モイナク・ビスワス教授(インド・ジャダブプル大学) |
151 |
2014.7.3 | 昨今のタイの政治経済の状況分析 | 水上 祐二氏(タイ・チェンマイ大学人文学部 日本研究センター講師) |
150 |
2013.7.31 | 中国における労働雇用法制の変化と中国経済改革のプロセス | 倪 健楽氏(中国・南通大学 国際交流所副所長) |
149 |
2013.6.27 | サスティナビリティ報告書の役割について | Stephen Jollands氏(英国・エクセター大学 ビジネス・スクール) |
148 |
2012.7.4 | ワープロ時代の第二言語学習者漢字習得 | Margaret THOMAS氏(米国・ボストン・カレッジ教授) |
147 |
2012.5.9 | イギリス石炭鉱業における会計的利益率と経済的利益率 | Trevor Boyns氏(英国・カーディフビジネススクール教授) |
146 |
2010.12.3 | 批判的法言語学に向けて | Malcolm Coulthard氏(英国・アストン大学教授) |
145 |
2010.8.2 | 学術研究で国際的に貢献するには:日本人研究者の研究機会と共同研究上の課題 | Henri C. Dekker氏(オランダ・アムステルダム自由大学経済経営学部教授) |
144 |
2010.6.17 | 中国における食品安全の課題と制度 | 周 応恒氏(中国・南京農業大学経済管理学院教授) |
143 |
2010.5.25 | 誰が教師たり得るか? 現代インド哲学の視点から | Madhumita Chattopadhyay氏(インド・ジャダヴプール大学教授) |
142 |
2010.1.16 | 中国における化石エネルギー起源のCO2排出量の推計及び分析 | 張 宏武氏(中国・天津商業大学経済学部教授) |
141 |
2009.2.24 | 貴州省環境と貧困類型 | 任 暁冬氏(中国・貴州師範大学自然保護・社区発展研究センター長、貴州師範大学地理・生物科学学院副教授) |
140 |
2009.2.24 | 貴州省におけるカルスト石漠化と総合治理 | 熊 康寧氏(中国・貴州師範カルスト研究院所長・同大学教授) |
139 |
2008.10.27 | 中国の対外開放と地域経済発展―浙江省を事例にして― | 顧 国達氏(中国・浙江大学経済学部教授) |
138 |
2008.7.21 | マーケティング研究方法論の研究 | 朴 命 鎬氏(韓国・啓明大学校経営大学教授) |
137 |
2008.5.10 | 韓国における図書館経営 | 呉 東 根氏(韓国・啓明大学校図書館情報学部学部長、教授) |
136 |
2008.4.1 | 貴州省興義市における大気汚染損害賠償事件 | 許 可祝氏(中国・中国政法大学公害被害者法律援助センター 副センター長、環境資源法研究所副教授) |
135 |
2008.4.1 | 中国公害環境紛争の最新動向と直面する課題 | 王 燦発氏(中国・中国政法大学公害被害者法律援助センター長、環境資源法研究所所長、教授) |
134 |
2008.2.13 | ドイツにおける美術概念の変容と日本文化の役割―工芸を手がかりとして― | エヴァ・カミンスキー氏(ポーランド・ヤゲロニアン大学准教授) |
133 |
2007.12.7 | Pragmatics of Meaning in the Public Sphere | Prof.& Dr.Jef Vaschueren氏(ベルギー・アントワープ大学教授) |
132 |
2007.12.5 | カナダ高等教育における日本語教育と日本研究― 一人の教師の経験を通じて― | 楊 暁捷氏(カナダ・カルガリー大学教授) |
131 |
2007.7.27 | 中国のマクロ経済情勢と資産価格の変動 | 袁 銅明氏(中国・中国社会科学院欠発達(低開発)経済研究中心主任) |
130 |
2007.7.24 | マサチューセッツ工科大学のOCW(オープンコースウェア)と、これからの大学教育 | 宮川 繁氏(米国・マサチューセッツ工科大学言語哲学学科教授) |
129 |
2007.6.7 | 会計基準の国際比較(韓国・中国対比) | 崔 震 賢氏(韓国・韓国会計情報学会常任理事) |
128 |
2006.12.12 | 中国における少数民族の風情と原始的な「農家楽」 ―貴州省雷山県の事例― | 王 橋氏(中国・中国社会科学院人口・労働経済研究所) |
127 |
2006.12.8 | 語用論と詩学 ―読みの芸術と行為― | Jacob, Mey氏(デンマーク・南デンマーク大学名誉教授) |
126 |
2006.11.20 | 「離土離村」時代の農村社会経済 ―「農民工」からみる現代中国の構造問題― | 張 玉林氏(中国・南京大学社会学系学授) |
125 |
2006.7.14 | 戦略実行のためのバランスト・スコアカードの役割 | 朴 海 根氏(韓国・啓明大学校経営大学教授) |
124 |
2006.5.25 | インドの経済発展とエネルギー・環境問題 | Joyashree Roy氏(インド・ジャダヴプール大学教授) |
123 |
2005.12.15 | 社会的弱者のケアー ―インド社会の経験を通して― | Nalini Arles氏(インド・連合神学大学准教授) |
122 |
2005.10.13 | 中国の貿易政策とFTAに対する見解 | Qing Nie氏(中国・Business School of Shanghai Institute of Foreign Trade) |
121 |
2005.9.24 | 図書館・情報センターの経営と顧客満足度 | 呉 東 根氏(韓国・啓明大学校教授) |
120 |
2005.5.9 | 韓国と中国における企業会計制度の比較 | 朴 海 根氏(韓国・啓明大学校経営学部教授) |
119 |
2004.11.18 | 上海市における人口,就業と産業構造の調整 | 周 海旺氏(中国・上海社会科学院人口経済研究所副所長) |
118 |
2004.10.15 | Germany a Path from an Economic Miracle to a Newly Declining Country in the European | ?Hans-H.Bleuel氏(独国・デュッセルドルフ専門大学教授) |
117 |
2004.7.26 | 中国における間接金融の優位とその将来 | 童 適平氏(中国・復旦大学国際金融系副教授) |
116 |
2004.4.20 | 大戦間失業の悪循環と好循環―セイ法則の修正解釈― | Kent Matthews氏(英国・カーディフ大学ビジネス・スクール教授) |
115 |
2003.12.5 | アメリカ創造論の現状と背景 | Eugenie C. Scott氏(米国・全米科学教育センター(NCSE)所長) |
114 |
2002.11.20 | Realpolitik,Globalization, and China's Taiwan Policy | 葉 江氏(中国・上海師範大学人文学院歴史系教授) |
113 |
2002.10.3 | フィリピン先住民アエタの将来を考える | Rufino G. Tima氏(フィリピン・Aeta Development Association, Inc. 代表) |
112 |
2002.6.14 | 最近の中国事情(経済を中心として) | 李 書成氏(中国・北京外国語大学教授) |
111 |
2002.1.16 | プラトンとヨーロッパ哲学 | C. C. Evangeliou氏(米国・タウソン大学教授) |
110 |
2001.10.31 | スラカルタ様式の舞踊 ―宮廷から塀の外へ― | Silvester Pamardi氏(インドネシア・インドネシア国立芸術大学スラカルタ校舞踊科教員) |
109 |
2000.11.16 | 日独における近代都市史研究の状況 | Gehard Brunn氏(独国・ジーゲン大学教授) Juergen Reclecke 氏(ドイツ・ジーゲン大学教授) |
108 |
2000.10.3 | EMUに於ける総合カリキュラムについて | James Bomberger氏(米国・イースタンメノナイト大学名誉教授) |
107 |
2000.7.7 | 貿易自由化と中国の農業 | 王 振氏(中国・上海社会科学院部門経済研究所主任研究員) |
106 |
2000.6.2 | ロシア沿海州の韓人問題 | 李 光 奎氏(韓国・ソウル大学校社会科学大学名誉教授) |
105 |
2000.3.28 | 韓国経済の動向 | 金 淇氏(韓国・啓明大学校産業経営研究所特別所員) |
104 |
2000.3.24 | 中国における工業標準化の歴史と現状 | 何 志義氏(中国・中国国家標準総局副局長・高級工程師) |
103 |
1999.11.10 | 談話標識としての節序列 | Jan Renkema氏(オランダ・ティルブルグ大学教授) |
102 |
1999.11.4 | 中国の利益集団 | 李 景鵬氏(中国・北京大学政治学・行政管理学部教授) |
101 |
1999.8.3 | ・啓明インキュベーター発足以来の業務活動と地域経済貢献への展望 ・イノベーションとベンチャー企業の地域化 ・日韓ベンチャー企業について |
Cho Bongjin氏(韓国・啓明大学校産業経営研究所長、啓明インキュベーター:KUBIC所長) Kim Youngchul氏(啓明大学校経済学部教授) Kang Moonsik氏(啓明大学校情報学部教授) |
100 |
1998.11.27 | アメリカの多文化教育の現状 | Harold S. Chu氏(米国・ジョージメイソン大学教授) |
99 |
1998.11.25 | 帝国経済と自由貿易1830-1914 | Andrew Neil Porter氏(英国・ロンドン大学教授) |
98 |
1998.10.28 | Saints(キリスト教の聖人信仰について) | John Clarke氏(英国・バッキンガム大学教授) |
97 |
1998.10.27 | 「改革・開放」の進展と在中日系企業の現状 | 王 偉彬氏(京都大学大学院人間・環境学研究科博士後期課程3年次生) |
96 |
1998.6.17 | 西洋簿記の韓国伝来過程 | 鄭 基 淑氏(韓国・啓明大学校経営大学教授) |
95 |
1997.12.11 | 中国の情報産業の発展と日中情報産業の協力 | 李 東氏(中国・北京大学助教授) |
94 |
1997.11.27 | 社会主義市場経済と調節 | 顧 士明氏(中国・南京師範大学経済貿易学部経済学科長) |
93 |
1997.11.5 | Town Planning and Development Control in Britain | Anthony Sutcliffe 氏(英国・ノッティンガム大学・社会史学部教授) |
92 |
1997. 9.24 | Inseparable Connexions:Trade, Economy, Fiscal State and the Expansion of Empire, 1688-1815 | Patrick K. O'Brien氏(英国・ロンドン大学教授) |
91 |
1997. 5.16 | オーストラリアの会計基準と会計プロフェッション | Keith A. Houghton 氏(オーストラリア・メルボルン大学教授) |
90 |
1997. 1.15 | 自然語・統制語の索引と検索:ハングル文献の索引と検索 | 崔 錫 斗氏(韓国・梨花女子大学校副教授) |
89 |
1996.10.14 | Foreign Language Reading : Why Japanese Students Don't Read in English ? | Day Richard氏(米国・ハワイ大学教授) |
88 |
1996.10.2 | 外注・購買制度の日仏比較―国際化の中のパートナーシップの理由と問題点― | Yveline Lecler氏(仏国・リヨン第三大学助教授) |
87 |
1996.7.4 | 中国環渤海地域発展と国際経済協力 | 薛 敬孝氏(中国・南開大学国際商学院院長) |
86 |
1996.6.13 | 在米日系企業における労使関係を巡る諸問題 | Betty Barret氏(米国・ミシガン州立大学労使関係学部講師) |
85 |
1996.5.28 | アジア太平洋地域における中国の外交政策 | 趙 全勝氏(米国・The School of International Service of American University) |
84 |
1996.5.20 | パルメニデス解釈の問題 | T. M. Robinson氏(カナダ・トロント大学哲学部教授) |
83 |
1996.1.16 | 日本人の労働とレジャー | Sepp Linhart氏(オーストリア・ウィーン大学日本学研究所長) |
82 |
1995.12.5 | 中国農村経済の発展と農業金融 | 杜 金岷氏(中国・南京農業大学副教授) |
81 |
1995.11.28 | ミシガン州立大学における国際経営教育 | Ram Narasimhan氏(米国・ミシガン州立大学教授) |
80 |
1995.11.22 | 英帝国と英国(Imperial Britain) | Peter J. Marshall氏(英国・ロンドン大学名誉教授) |
79 |
1995.11.16 | 一イギリス人研究者の見たアジアの人権問題 | Ian Neary氏(英国・エセックス大学教授) |
78 |
1995.9.29 | 韓国自動車産業の現況と展望 | 金 斗 煥氏(韓国貿易センター大阪館長) |
77 |
1995.7.10 | 日米文化の相違 | マクレーン・マツオカ・陽子氏(米国・オレゴン大学名誉教授) |
76 |
1995.6.15 | アイルランドの大飢饉―マルサスの見解― | Louis Michael Cullen氏(アイルランド・ダブリン大学教授) |
75 |
1994.12.7 | 中日国際協力の現状と今後の課題 | 李 書成氏(中国・北京日本学研究中心主任) |
74 |
1994.6.22 | アントン・チェーホフを探る | Richard Gilman氏(米国・イエール大学教授) |
73 |
1994.6.9 | IMFの役割 | John Huddleston氏(英国・IMF予算企画部長) |
72 |
1994.6.6 | Why Irreversibility? Time and Chaos | Ilya Prigogine 氏(ベルギー・物理化学研究所所長、教授) |
71 |
1994.4.14 | 中国経済開発の現状と課題 | 鄭 励志氏(中国・復旦大学教授) |
70 |
1993.12.9 | 中国における民族研究の現状について | 華 立氏(中国・中国人民大学副教授) |
69 |
1993.12.6 | 製造業における新しい管理会計の考え方 | Il-Woon Kim氏(米国・アクロン大学準教授) |
68 |
1993.11.10 | 中国における市場経済の発展と国有企業の改造 | 呉 柏均氏(中国・華東理工大学工商経済学院副院長) |
67 |
1993.10.4 | ベトナムの言語教育 | Le thi Huynh Trang 氏(ベトナム・フエ教育大学教授) |
66 |
1993.10.4 | べトナムの言語事情 | Tran van Phuoc 氏(ベトナム・フエ教育大学英文学科副主任) |
65 |
1993.9.25 | 聖公会のパラダイム転換 | 李 在 禎氏(韓国・聖公会神学大学学長) |
64 |
1993.7.12 | ロシアの朝鮮人 | 李 光 奎氏(韓国・ソウル大学校教授) |
63 |
1993.7.6 | 韓国における米政策の現状と課題 | 金 乗 鐸氏(韓国・慶尚大学校教授) |
62 |
1993.7.5 | 企業行動と公共政策の日米比較 | Panos Mourdoukoutas氏(米国・ロングアイランド大学教授) |
61 |
1993.6.29 | 米国における会計基準の制定 | Paul Pacter氏(米国・コネチカット大学教授) |
60 |
1993.6.8 | アメリカの政治的動向と社会の変化 | Thomas R. Roshon氏(米国・クレアモント大学院大学政治学部準教授) |
59 |
1993.4.14 | ジェントルマン的資本主義とイギリス産業革命 | Peter J. Cain氏(英国・バーミンガム大学教授) |
58 |
1993.1.22 | 韓国における証券市場の現状と展望 | 崔 先 根氏(韓国・韓国上場会社競技会副会長) |
57 |
1992.12.17 | 米国における労使関係の変遷と最近の動向 | Ronald L. Miller氏/Matt M. Amano氏(米国・オレゴン州立大学教授) |
56 |
1992.7.20 | 産業組織が国際貿易に及ぼす影響 | 柳 建 佑氏(韓国・啓明大学校社会科学大学副教授) |
55 |
1992.6.18 | Language in Competition: The Canadian Experience | Ronald Wardhaugh氏(カナダ・トロント大学教授) |
54 |
1992.6.8 | 中国の貿易自由化について | Alasdair MacBean氏(英国・ランカスター大学教授) |
53 |
1992.1.16 | 経営戦略論の日米比較 | John E. Merchant氏(米国・カルフォルニア州立サクラメント校教授) |
52 |
1991.11.20 | 東欧の変化と教育問題 | Botho von Kopp氏(独国・国際教育研究所上級研究員) |
51 |
1991.11.6 | 8月のクーデターとその後のソ連状況 | Nikolai Y. Schevchenko氏(ソ連・ソ連アカデミー東洋学上級研究員) |
50 |
1991.7.17 | 会話における一貫性の諸相 | Peter Fries氏(米国・セントラルミシガン大学教授) |
49 |
1991.6.28 | 最近の在米日系企業の経営実態 | Matt M. Amano(天野松吉)氏(米国・オレゴン州立大学教授) |
48 |
1991.6.19 | 人権と第2外国語教授と学習 | Roger Griffths氏(名古屋商科大学教授) |
47 |
1991.6.13 | 中国の少数民族の現状 | 張 興権氏(中国・中国民族学院教授) |
46 |
1990.7.17 | 韓国経済の現状と展望 | 尹 能 善氏(韓国・韓国経営者総協会常任副理事) |
45 |
1990.6.20 | 外国語教育における授業研究の傾向 | Kathleen M. Bailey氏(米国・MIIS教授) |
44 |
1990.6.14 | 英国、日本、米国、仏国、西独及びソ連における脱工業化社会 | Harold Perkin氏(米国・ノースウエスタン大学教授) |
43 |
1990.5.28 | ウルグァイ・ラウンドと発展途上国 | Alasdair MacBean氏(英国・ランカスター大学教授) |
42 |
1990.3.2 | 日本の経験からフィリピンの経営教育について考える | Imelda Castaneda氏(フィリピン・トリニティーカレッジ教授) |
41 |
1990.1.31 | 東欧激動の背景と展望 | Pajestka Jozef氏(ポーランド・ポーランド科学アカデミー経済研究所長) |
40 |
1989.11.7 | キリスト教と生命科学及び医の倫理 | Hugh Montefiore氏(英国・バーミンガム主教) |
39 |
1989.11.1 | ニュージランドの現状とその将来 | 田辺 真人氏(ニュージーランド・マッセー大学ニュージーランド日本学センター主任研究員) |
38 |
1989.9.25 | ヒーメロスの形而上学 | Constantinos I. Boudouris氏(ギリシア・アテネ大学哲学部教授) |
37 |
1989.9.20 | 日本的経営の諸問題 | Ronald Dore氏(英国・ロンドン大学教授) |
36 |
1989.5.18 | 日韓現代史 | 李 善 煕氏(韓国・在日韓国人本国投資協会顧問) |
35 |
1989.2.22 | Japan-EC Relations and 1992 | Ian Gow氏(英国・スタリング大学教授兼スコットランド日本研究所所長) |
34 |
1988.11.16 | DDRにおける産業ロボットの発展 | Ekkehard Sachse氏(独国・ベルリン経済大学教授) |
33 |
1988.11.15 | タイの近代化と農村 | Surichai Wan'gaeo氏(タイ・チュラロンコン大学社会学部準教授) |
32 |
1988.10.13 | 韓国の産業政策の方向と国際協力 | 権 奇 成氏(韓国・日本アジア経済研究所海外客員研究員) |
31 |
1988.7.6 | ヨーロッパにおける日本学の現状 | Sepp Linhart氏(オーストリア・ウィーン大学教授兼日本学研究所長) |
30 |
1988.5.26 | 所有と雇用者支配 | John Scott氏(英国・レスター大学助教授) |
29 |
1988.3.24 | 企業の成果使用 | Ralf-Bodo Schmidt氏(独国・フライブルク大学教授) |
28 |
1988.1.23 | 国際競争下における欧米・NICSとの共存 | 尹 能 善氏(韓国・韓国経営者総協会常任副会長、同人材開発院院員長) |
27 |
1987.11.4 | 国際比較からみた韓国的経営の特質 | 高 時 天氏(韓国・建国大学校商経学部教授) |
26 |
1987.10.15 | アメリカにおける社会階層と家族 | Baheej B. Khleif氏(米国・ウスター州立大学社会学部教授) |
25 |
1987.7.9 | 最近の在米日系企業の経営実態 | Matt M. Amano(天野松吉)氏(米国・オレゴン州立大学教授) |
24 |
1986.12.1 | Pacific Basin Approach to the U.S. | Hiroshi Yamauchi氏(米国・ハワイ大学教授) |
23 |
1986.11.27 | ヘーラクレイトスと自己認識の問題 | Constantinos I. Boudouis氏(ギリシア・アテネ大学哲学部教授) |
22 |
1986.9.16 | Mass Unemployment in Britain | James Taylor氏(英国・ランカスター大学経済学部教授) |
21 |
1986.8.16 | Some Problems of Contemporary Cataloging | Donaldo C. Cook氏(カナダ・トロント大学図書館・情報科学学部教授) |
20 |
1986.6.9 | 第三世界の経済発展と科学技術政策 | Abdur Rahman氏(インド・インド国立科学技術開発研究所前所長、国際科学政策学会会長) |
19 |
1986.5.16 | ポーランドの経済学者の眼からみた世界経済の中の日本 | Jan Bossak氏(ポーランド・ワルシャワ中央計画統計大学助教授) |
18 |
1986.4.14 | Scientific Revolutions and Lexical Change | Thomas S. Kuhn氏(米国・MIT教授) |
17 |
1986.2.26 | 古き死亡率のパターンから新しきそれへ | Arthur Erwin Imhof氏(独国・ベルリン自由大学 F.マイネッケ研究所 社会史教授) |
16 |
1986.1.25 | 生前のパウンドについて | Mary de Rachewilts氏(米国・アイダホ大学名誉教授) |
15 |
1985.5.22 | 米国における日系企業の経営実態 | Matt N. Amano(天野松吉)氏(米国・オレゴン州立大学教授) |
14 |
1984.?7.?3 | 韓国の民俗について | 金 烈 圭氏(韓国・西江大学校教授) |
13 |
1984.6.7 | アメリカにおける家族研究 | Minako Maykovich氏(米国・カリフォルニア州立大学教授) |
12 |
1984.3.8 | 中進国概念の比較経済史的再検討 | 金 泳 鎬氏(韓国・慶北大学校教授) |
11 |
1983.10.14 | アメリカにおける1980年代の人口調査の結果について | Kazuo Ninomiya氏(米国・カリフォルニア州立大学教授) |
10 |
1982.7.29 | 日本の社会と経済 | Ronald Dore氏(英国・サセックス大学教授) |
9 |
1982.5.19 | 日米社会文化比較論 | Minako Maykovich氏(米国・カリフォルニア州立大学教授) |
8 |
1982.4.10 | 共産主義制度のもとでの複数主義と市場 | Wyodtimierz Brus氏(英国・オックスフォード大学講師・元ワルシャワ大学教授) |
7 |
1982.2.24 | 日本・韓国・中国における家族制度の比較研究について | 李 光 奎氏(韓国・ソウル大学校社会科学大学教授) |
6 |
1981.11.11 | DDRにおける賃金について | Ekkehard Sachse氏(独国・DDRベルリン経済大学教授) |
5 |
1981.10.31 | フランス労働社会学の動向 | Marc Maurice氏(仏国・フランス国立学術研究センター研究主任) |
4 |
1980.12.2 | 最近のポーランド経済と経済学界 | Jan Bossak氏(ポーランド・ワルシャワ中央統計大学専任講師) |
3 |
1980.11.11 | ユーゴスラビアにおける労働者自主管理の諸問題 | Veljko Rus氏(ユーゴスラビア・リュブリアナ大学社会科学研究所所属) |
2 |
1980.5.2 | 多国籍企業の分析と展望 | Gelhard G. Mueller氏(米国・ワシントン大学教授) |
1 |
1979.9.28 | 最近の東欧経済情勢と価格問題 | Peter Glattfelder氏(ハンガリー・ハンガリー価格局附属研究所長) |