和泉キャンパスを未来志向のキャンパスに転換するべく、地域連携拠点「新棟（エレノア館）」を建設しました。

エレノア館を新たな拠点とし、地域の社会課題を解決できる人材を育てるため、産官学民連携しながら地域の未来を共創し、また、先端テクノロジーも活用しながら、ポストコロナ期の新たな学びへ対応する、未来志向のキャンパスを創造して参ります。

外観

1F：ラーニングスペースとコミュニケーションスペース／学生や教職員・地域の方との多様な繋がりを育む空間

2F：ラーニングスペースとパーソナルスペース／個とグループが共存する空間

3F：人間教育学部が使用する教育実習練習用の模擬教室／実践的な授業を実現する最新の情報機器を整備

学校法人桃山学院は、桃山学院大学と桃山学院教育大学を統合し、現在の桃山学院教育大学人間教育学部を2025年4月に、桃山学院大学の新たな学部として和泉キャンパスに設置します（2024年8月29日文部科学大臣より設置認可）。

桃山学院教育大学は、2018年に西日本では唯一の教育単科大学として開設以来、着実な歩みを続け多数の教員および公務員の採用者を輩出するなど地域社会に貢献してまいりました。
このたび、桃山学院大学に統合することで、社会科学分野の専門性と強みを、教育学分野の専門性と強みに融合させることで、建学の精神「世界の市民」にもとづく、より深い「人間力」を備えた人材を育成し、地域社会が抱える教育の諸課題解決に取り組むことが可能となります。さらに、桃山学院教育大学がこれまで築いてきた教育研究のリソースを学際的に展開することで、桃山学院大学のメインキャンパスが所在する和泉市をはじめ、堺市や南河内地域を含む南大阪エリアの地域社会と学校教育との多面的な連携を可能にするとともに、地域社会に展開する高等教育の幅を広げることになることで、教育を通じた社会的使命を果たしていきます。

人間教育学部開設の予定時期

2025年4月

人間教育学部について

人間教育学部は、「幼児教育課程」「小学校教育課程」「健康・スポーツ教育課程」の3つの教職課程に加え、昨今の学校教育に関する諸問題に向き合うため、「特別支援教育プログラム」「日本語教員養成プログラム」「教育相談実践基礎プログラム」「部活動指導者養成プログラム」の 4つのプログラムを設け、学校種を問わない教育現場の課題解決を担う付加価値を備えた教員の育成を目指します。これらの教育理念、目的、カリキュラム、および正課・正課外活動、教員組織等については原則として現在の桃山学院教育大学の教育方針を継承します。人間教育学部の各種実習室等は、和泉キャンパスをリノベーションし設置します。

大学統合による教育的効果

大学統合により、学生数8,000名規模の大学となります。多様な考えをもった学生同士の交流の機会が増えることで、幅広い教養の学び、課外活動と施設の充実、他学部学生との交流を通した多様な価値観の獲得等が期待されます。また、和泉キャンパスの充実した施設・設備、豊富な国際体験の機会、長年の実績がある就活担任制による就職支援体制により、人間教育学部の教育活動全体をさらに強化します。

※上記以外の情報に関しましては、順次、大学公式Webサイトでお知らせしていきます。

工学×情報・データサイエンスと、ビジネスの領域も学ぶ新しい学部です。

2026年4月、本学初の理系学部であり、8つ目の学部となる工学部が和泉キャンパスに登場します（設置認可申請中）。
入学定員は160名。学びの領域は工学科1学科に3つの専攻（機械システム工学専攻・電気電子システム工学専攻・都市デザイン工学専攻）に、情報・データサイエンス、ビジネスの領域についても3専攻横断型で標準装備。企業見学や企業と連携した授業で幅広く学び・考えて入学1年後に専攻を決定、給与を得ながら学ぶ独自のインターンシップ（コーオプ教育プログラム）や連携企業から提供された課題解決や新しい価値の創造に取り組む「工学PBL実践演習」など、ユニークなカリキュラムを計画しています。

学生20名に対し教員1名と、私立大学工学部でもトップクラスの少人数制クラスを実現。 工学部新棟を建設など充実した学びの環境も準備しており、工学×情報・データサイエンスのスキルを通じて新たな価値が提供できる現場のマネージャーを4年間で育成します。

※学部・学科の概要等は予定であり、今後変更になる場合があります。

工学部新棟（仮称、イメージ図）

2026年度には、地上5階建て、約5,600㎡の工学部新棟（仮称）を建設予定。
ものづくり工房や各種実験室、研究室など、工学の学びを支える施設や機器を整備します。

※工学部新棟（仮称）の内容と画像は予定・イメージであり、今後変更になる場合があります。

本学院は連携法人（八代学院、平安女学院）とともに、主に間接部門の共同化等を通じて経営改革を目指す「複数大学連携シェアードサービス化促進事業」を実施しております。事業の進捗や報告等は、本ページを通じて適宜行って参ります。

※本事業は、文部科学省令和6年度「少子化時代を支える新たな私立大学等の経営改革支援」メニュー2（複数大学等の連携による機能の共同化・高度化を通じた経営改革支援）の選定を受けています。

＜事業概要について＞
本事業では、物品調達、給与・共済、経理等の間接部門のシェアードサービス化や共同システム化により、運営費用と人的コストの削減、高効率化を実現します。また、社会的価値創出の観点からバリューチェーンを見直し、人的資本を直接部門へ転換することで、主活動である教育・研究支援等の強化・発展を図ります。

＞ 少子化時代を支える新たな私立大学等の経営改革支援（Webサイト）
＞【メニュー2：複数大学等連携】計画書【グループ全体】
＞【メニュー2：複数大学等連携】計画書【連携大学毎】