このたび、学校法人桃山学院は、私立学校法に基づく事業に関する中期的な計画として、「学校法人桃山学院将来構想」（以下、「桃山学院将来構想」という。）を新たに策定いたしました。

本構想は、第一期中長期ビジョン（2005年度-2012年度）、第二期中長期ビジョン（2013年度-2022年度）から続く、本法人における中長期経営計画の第3フェーズ（2023年度-2027年度）であり、これまで中長期ビジョンの中で積み上げてきた、教育研究基盤と確かな実績をもとに、更なる成長と発展に向けた指針を示したものです。 本構想の策定にあたっては、当職のもとに学外有識者も含む桃山学院将来構想検討会議を設置して検討を重ね、評議員会と理事会において議論してまいりました。また、教職員だけでなく、企業・行政、地域住民および卒業生等のステークホルダーの皆様に本構想に対するご意見等を募りました。この場をお借りして、多くの皆様にご協力を賜りましたことに、改めて感謝申し上げます。

桃山学院は、2024年に学院創立140周年、2034年には学院創立150周年を迎えますが、本構想はその先の2050年を見据えた計画となっています。背景には、我が国が直面する人口減少社会の進展に加え、新型コロナウイルスの世界的な感染拡大、国際情勢の急速な悪化、およびテクノロジーの急速な進展等、外部環境の激しい変化が続いています。このように予測困難な時代にあっても、生徒・学生の成長を着実に支援し、歴史と伝統ある本法人を次の世代に繋いでいくためには、「桃山学院の存在意義は何か」、「桃山学院は、何を志すのか」といった本質的な問いかけに、今一度答える必要があると認識しています。

このような観点から、「桃山学院将来構想」では、学校法人としてのパーパス（教育機関としての存在意義、社会的意義）を定め、教育機関として、地域社会への貢献に注力することを明確に宣言いたしました。

このパーパスのもと、桃山学院はこれまでの中高大の学生層だけでなく、小学生、社会人やシニアおよび留学生を含めた総合的な教育サービスを、和泉市に留まらず南大阪、南関西（奈良、和歌山含）で展開いたします。これにより、桃山学院は地域と共に発展し、人口問題、少子高齢化問題、外国人受け入れ問題などの地域の社会課題解決に寄与してまいります。

皆様におかれましては、本法人の事業にご理解とご支援を賜りますよう、心よりお願いいたします。

学校法人桃山学院理事長
出田 善蔵
桃山学院将来構想パンフレット