外国人研究者を囲む研究会
外国人研究者を囲む研究会は、本学の理念・目的にかなった研究者のための研究会として、その果たしてきた役割は大変大きいものと思われます。1979年から始まった本研究会の研究会テーマおよび報告者を以下に紹介します。
研究会（テーマおよび報告者）
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| 回 | 開催日 | テーマ | 報告者 |
|---|---|---|---|
| 161 | 2019.11.25 | フィンテックと銀行の転換：閉ざされた金融「百貨店」から開かれたデジタル・モールへ | ネイサン・モナジェム氏（カナダ・Seneca College of Applied Arts and Technology） |
| 160 | 2018.12.17 | 中国におけるインターネット普及下の農産物電子商取引モデル | 張娟氏(南通大学商学院) |
| 159 | 2018.7.11 | 「社会」に向かって伸びる中国の「労働」－広東省の「源頭治理」（根源からのガバナンス）を事例として | 张映硕教授（韩国圣公会大学） |
| 158 | 2017.12.20 | バングラデシュの衣料品産業における時間の流れ —グローバルな職場における依存と規律— |
ハサン・アシュラフ氏（バングラデシュ・ジャハンギルノゴル大学人類学部） |
| 157 | 2017.5.17 | 現代タイ社会と格差—年の社会問題と農村生活の不平等— | サヤモン・チャロエンラタナ博士（タイ王国チュラーロンコーン大学社会研究所） |
| 156 | 2016.12.12 | The Japanese SME way, firm level internet technology capabilities deployment | Shane Mathews教授（オーストラリア・クィーンズランド工科大学ビジネススクール |
| 155 | 2016.11.26 | アイルランドの大飢饉 | ピーター・ソーラー教授（ベルギー・ヴェサリウス・カレッジ） |
| 154 | 2016.5.18 | 我々はもう戻ることはできない—現在の中国経済における挑戦と改革— | 陳長江准教授（中国・南通大学 管理学院 江蘇沿海沿江発展研究院） |
| 153 | 2016.3.9 | Organizational Effectiveness and Leadership Performance | Carl L. Harshman (Ph.D) |
| 152 | 2015.12.16 | 南アジアにおける映像教育の現状 | モイナク・ビスワス教授（インド・ジャダブプル大学） |
| 151 | 2014.7.3 | 昨今のタイの政治経済の状況分析 | 水上 祐二氏（タイ・チェンマイ大学人文学部 日本研究センター講師) |
| 150 | 2013.7.31 | 中国における労働雇用法制の変化と中国経済改革のプロセス | 倪 健楽氏（中国・南通大学 国際交流所副所長) |
| 149 | 2013.6.27 | サスティナビリティ報告書の役割について | Stephen Jollands氏（英国・エクセター大学 ビジネス・スクール) |
| 148 | 2012.7.4 | ワープロ時代の第二言語学習者漢字習得 | Margaret THOMAS氏（米国・ボストン・カレッジ教授) |
| 147 | 2012.5.9 | イギリス石炭鉱業における会計的利益率と経済的利益率 | Trevor Boyns氏（英国・カーディフビジネススクール教授） |
| 146 | 2010.12.3 | 批判的法言語学に向けて | Malcolm Coulthard氏（英国・アストン大学教授） |
| 145 | 2010.8.2 | 学術研究で国際的に貢献するには：日本人研究者の研究機会と共同研究上の課題 | Henri C. Dekker氏（オランダ・アムステルダム自由大学経済経営学部教授） |
| 144 | 2010.6.17 | 中国における食品安全の課題と制度 | 周 応恒氏（中国・南京農業大学経済管理学院教授） |
| 143 | 2010.5.25 | 誰が教師たり得るか？ 現代インド哲学の視点から | Madhumita Chattopadhyay氏（インド・ジャダヴプール大学教授） |
| 142 | 2010.1.16 | 中国における化石エネルギー起源のCO2排出量の推計及び分析 | 張 宏武氏（中国・天津商業大学経済学部教授） |
| 141 | 2009.2.24 | 貴州省環境と貧困類型 | 任 暁冬氏（中国・貴州師範大学自然保護・社区発展研究センター長、貴州師範大学地理・生物科学学院副教授） |
| 140 | 2009.2.24 | 貴州省におけるカルスト石漠化と総合治理 | 熊 康寧氏（中国・貴州師範カルスト研究院所長・同大学教授） |
| 139 | 2008.10.27 | 中国の対外開放と地域経済発展—浙江省を事例にして— | 顧 国達氏（中国・浙江大学経済学部教授） |
| 138 | 2008.7.21 | マーケティング研究方法論の研究 | 朴 命 鎬氏（韓国・啓明大学校経営大学教授） |
| 137 | 2008.5.10 | 韓国における図書館経営 | 呉 東 根氏（韓国・啓明大学校図書館情報学部学部長、教授） |
| 136 | 2008.4.1 | 貴州省興義市における大気汚染損害賠償事件 | 許 可祝氏（中国・中国政法大学公害被害者法律援助センター 副センター長、環境資源法研究所副教授） |
| 135 | 2008.4.1 | 中国公害環境紛争の最新動向と直面する課題 | 王 燦発氏（中国・中国政法大学公害被害者法律援助センター長、環境資源法研究所所長、教授） |
| 134 | 2008.2.13 | ドイツにおける美術概念の変容と日本文化の役割—工芸を手がかりとして— | エヴァ・カミンスキー氏（ポーランド・ヤゲロニアン大学准教授） |
| 133 | 2007.12.7 | Pragmatics of Meaning in the Public Sphere | Prof.& Dr.Jef Vaschueren氏（ベルギー・アントワープ大学教授） |
| 132 | 2007.12.5 | カナダ高等教育における日本語教育と日本研究— 一人の教師の経験を通じて— | 楊 暁捷氏（カナダ・カルガリー大学教授） |
| 131 | 2007.7.27 | 中国のマクロ経済情勢と資産価格の変動 | 袁 銅明氏（中国・中国社会科学院欠発達（低開発）経済研究中心主任） |
| 130 | 2007.7.24 | マサチューセッツ工科大学のOCW（オープンコースウェア）と、これからの大学教育 | 宮川 繁氏（米国・マサチューセッツ工科大学言語哲学学科教授） |
| 129 | 2007.6.7 | 会計基準の国際比較（韓国・中国対比） | 崔 震 賢氏（韓国・韓国会計情報学会常任理事） |
| 128 | 2006.12.12 | 中国における少数民族の風情と原始的な「農家楽」 —貴州省雷山県の事例— | 王 橋氏（中国・中国社会科学院人口・労働経済研究所） |
| 127 | 2006.12.8 | 語用論と詩学 —読みの芸術と行為— | Jacob, Mey氏（デンマーク・南デンマーク大学名誉教授） |
| 126 | 2006.11.20 | 「離土離村」時代の農村社会経済 —「農民工」からみる現代中国の構造問題— | 張 玉林氏（中国・南京大学社会学系学授） |
| 125 | 2006.7.14 | 戦略実行のためのバランスト・スコアカードの役割 | 朴 海 根氏（韓国・啓明大学校経営大学教授） |
| 124 | 2006.5.25 | インドの経済発展とエネルギー・環境問題 | Joyashree Roy氏（インド・ジャダヴプール大学教授） |
| 123 | 2005.12.15 | 社会的弱者のケアー —インド社会の経験を通して— | Nalini Arles氏（インド・連合神学大学准教授） |
| 122 | 2005.10.13 | 中国の貿易政策とFTAに対する見解 | Qing Nie氏（中国・Business School of Shanghai Institute of Foreign Trade） |
| 121 | 2005.9.24 | 図書館・情報センターの経営と顧客満足度 | 呉 東 根氏（韓国・啓明大学校教授） |
| 120 | 2005.5.9 | 韓国と中国における企業会計制度の比較 | 朴 海 根氏（韓国・啓明大学校経営学部教授） |
| 119 | 2004.11.18 | 上海市における人口，就業と産業構造の調整 | 周 海旺氏（中国・上海社会科学院人口経済研究所副所長） |
| 118 | 2004.10.15 | Germany a Path from an Economic Miracle to a Newly Declining Country in the European | ?Hans-H.Bleuel氏（独国・デュッセルドルフ専門大学教授） |
| 117 | 2004.7.26 | 中国における間接金融の優位とその将来 | 童 適平氏（中国・復旦大学国際金融系副教授） |
| 116 | 2004.4.20 | 大戦間失業の悪循環と好循環—セイ法則の修正解釈— | Kent Matthews氏（英国・カーディフ大学ビジネス・スクール教授） |
| 115 | 2003.12.5 | アメリカ創造論の現状と背景 | Eugenie C. Scott氏（米国・全米科学教育センター(NCSE)所長） |
| 114 | 2002.11.20 | Realpolitik，Globalization, and China's Taiwan Policy | 葉 江氏（中国・上海師範大学人文学院歴史系教授） |
| 113 | 2002.10.3 | フィリピン先住民アエタの将来を考える | Rufino G. Tima氏（フィリピン・Aeta Development Association, Inc. 代表） |
| 112 | 2002.6.14 | 最近の中国事情（経済を中心として） | 李 書成氏（中国・北京外国語大学教授） |
| 111 | 2002.1.16 | プラトンとヨーロッパ哲学 | C. C. Evangeliou氏（米国・タウソン大学教授） |
| 110 | 2001.10.31 | スラカルタ様式の舞踊 —宮廷から塀の外へ— | Silvester Pamardi氏（インドネシア・インドネシア国立芸術大学スラカルタ校舞踊科教員） |
| 109 | 2000.11.16 | 日独における近代都市史研究の状況 | Gehard Brunn氏（独国・ジーゲン大学教授） Juergen Reclecke 氏（ドイツ・ジーゲン大学教授） |
| 108 | 2000.10.3 | EMUに於ける総合カリキュラムについて | James Bomberger氏（米国・イースタンメノナイト大学名誉教授） |
| 107 | 2000.7.7 | 貿易自由化と中国の農業 | 王 振氏（中国・上海社会科学院部門経済研究所主任研究員） |
| 106 | 2000.6.2 | ロシア沿海州の韓人問題 | 李 光 奎氏（韓国・ソウル大学校社会科学大学名誉教授） |
| 105 | 2000.3.28 | 韓国経済の動向 | 金 鏞 淇氏（韓国・啓明大学校産業経営研究所特別所員） |
| 104 | 2000.3.24 | 中国における工業標準化の歴史と現状 | 何 志義氏（中国・中国国家標準総局副局長・高級工程師） |
| 103 | 1999.11.10 | 談話標識としての節序列 | Jan Renkema氏（オランダ・ティルブルグ大学教授） |
| 102 | 1999.11.4 | 中国の利益集団 | 李 景鵬氏（中国・北京大学政治学・行政管理学部教授） |
| 101 | 1999.8.3 | ・啓明インキュベーター発足以来の業務活動と地域経済貢献への展望 ・イノベーションとベンチャー企業の地域化 ・日韓ベンチャー企業について |
Cho Bongjin氏（韓国・啓明大学校産業経営研究所長、啓明インキュベーター：KUBIC所長) Kim Youngchul氏（啓明大学校経済学部教授） Kang Moonsik氏（啓明大学校情報学部教授） |
| 100 | 1998.11.27 | アメリカの多文化教育の現状 | Harold S. Chu氏（米国・ジョージメイソン大学教授) |
| 99 | 1998.11.25 | 帝国経済と自由貿易1830-1914 | Andrew Neil Porter氏（英国・ロンドン大学教授） |
| 98 | 1998.10.28 | Saints（キリスト教の聖人信仰について） | John Clarke氏（英国・バッキンガム大学教授) |
| 97 | 1998.10.27 | 「改革・開放」の進展と在中日系企業の現状 | 王 偉彬氏（京都大学大学院人間・環境学研究科博士後期課程3年次生) |
| 96 | 1998.6.17 | 西洋簿記の韓国伝来過程 | 鄭 基 淑氏（韓国・啓明大学校経営大学教授) |
| 95 | 1997.12.11 | 中国の情報産業の発展と日中情報産業の協力 | 李 東氏（中国・北京大学助教授） |
| 94 | 1997.11.27 | 社会主義市場経済と調節 | 顧 士明氏（中国・南京師範大学経済貿易学部経済学科長） |
| 93 | 1997.11.5 | Town Planning and Development Control in Britain | Anthony Sutcliffe 氏（英国・ノッティンガム大学・社会史学部教授） |
| 92 | 1997. 9.24 | Inseparable Connexions:Trade, Economy, Fiscal State and the Expansion of Empire, 1688-1815 | Patrick Ｋ. O'Brien氏（英国・ロンドン大学教授） |
| 91 | 1997. 5.16 | オーストラリアの会計基準と会計プロフェッション | Keith A. Houghton 氏（オーストラリア・メルボルン大学教授） |
| 90 | 1997. 1.15 | 自然語・統制語の索引と検索：ハングル文献の索引と検索 | 崔 錫 斗氏（韓国・梨花女子大学校副教授） |
| 89 | 1996.10.14 | Foreign Language Reading : Why Japanese Students Don't Read in English ? | Day Richard氏（米国・ハワイ大学教授） |
| 88 | 1996.10.2 | 外注・購買制度の日仏比較—国際化の中のパートナーシップの理由と問題点— | Yveline Lecler氏（仏国・リヨン第三大学助教授） |
| 87 | 1996.7.4 | 中国環渤海地域発展と国際経済協力 | 薛 敬孝氏（中国・南開大学国際商学院院長） |
| 86 | 1996.6.13 | 在米日系企業における労使関係を巡る諸問題 | Betty Barret氏（米国・ミシガン州立大学労使関係学部講師） |
| 85 | 1996.5.28 | アジア太平洋地域における中国の外交政策 | 趙 全勝氏（米国・The School of International Service of American University) |
| 84 | 1996.5.20 | パルメニデス解釈の問題 | T. M. Robinson氏（カナダ・トロント大学哲学部教授） |
| 83 | 1996.1.16 | 日本人の労働とレジャー | Sepp Linhart氏（オーストリア・ウィーン大学日本学研究所長） |
| 82 | 1995.12.5 | 中国農村経済の発展と農業金融 | 杜 金岷氏（中国・南京農業大学副教授） |
| 81 | 1995.11.28 | ミシガン州立大学における国際経営教育 | Ram Narasimhan氏（米国・ミシガン州立大学教授） |
| 80 | 1995.11.22 | 英帝国と英国(Imperial Britain) | Peter J. Marshall氏（英国・ロンドン大学名誉教授） |
| 79 | 1995.11.16 | 一イギリス人研究者の見たアジアの人権問題 | Ian Neary氏（英国・エセックス大学教授） |
| 78 | 1995.9.29 | 韓国自動車産業の現況と展望 | 金 斗 煥氏（韓国貿易センター大阪館長） |
| 77 | 1995.7.10 | 日米文化の相違 | マクレーン・マツオカ・陽子氏（米国・オレゴン大学名誉教授） |
| 76 | 1995.6.15 | アイルランドの大飢饉—マルサスの見解— | Louis Michael Cullen氏（アイルランド・ダブリン大学教授） |
| 75 | 1994.12.7 | 中日国際協力の現状と今後の課題 | 李 書成氏（中国・北京日本学研究中心主任）
|
| 74 | 1994.6.22 | アントン・チェーホフを探る | Richard Gilman氏（米国・イエール大学教授） |
| 73 | 1994.6.9 | IMFの役割 | John Huddleston氏（英国・IMF予算企画部長） |
| 72 | 1994.6.6 | Why Irreversibility？ Time and Chaos | Ilya Prigogine 氏（ベルギー・物理化学研究所所長、教授） |
| 71 | 1994.4.14 | 中国経済開発の現状と課題 | 鄭 励志氏（中国・復旦大学教授） |
| 70 | 1993.12.9 | 中国における民族研究の現状について | 華 立氏（中国・中国人民大学副教授） |
| 69 | 1993.12.6 | 製造業における新しい管理会計の考え方 | Il-Woon Kim氏（米国・アクロン大学準教授） |
| 68 | 1993.11.10 | 中国における市場経済の発展と国有企業の改造 | 呉 柏均氏（中国・華東理工大学工商経済学院副院長） |
| 67 | 1993.10.4 | ベトナムの言語教育 | Le thi Huynh Trang 氏（ベトナム・フエ教育大学教授) |
| 66 | 1993.10.4 | べトナムの言語事情 | Tran van Phuoc 氏（ベトナム・フエ教育大学英文学科副主任) |
| 65 | 1993.9.25 | 聖公会のパラダイム転換 | 李 在 禎氏（韓国・聖公会神学大学学長） |
| 64 | 1993.7.12 | ロシアの朝鮮人 | 李 光 奎氏（韓国・ソウル大学校教授） |
| 63 | 1993.7.6 | 韓国における米政策の現状と課題 | 金 乗 鐸氏（韓国・慶尚大学校教授） |
| 62 | 1993.7.5 | 企業行動と公共政策の日米比較 | Panos Mourdoukoutas氏（米国・ロングアイランド大学教授） |
| 61 | 1993.6.29 | 米国における会計基準の制定 | Paul Pacter氏（米国・コネチカット大学教授） |
| 60 | 1993.6.8 | アメリカの政治的動向と社会の変化 | Thomas R. Roshon氏（米国・クレアモント大学院大学政治学部準教授） |
| 59 | 1993.4.14 | ジェントルマン的資本主義とイギリス産業革命 | Peter J. Cain氏（英国・バーミンガム大学教授） |
| 58 | 1993.1.22 | 韓国における証券市場の現状と展望 | 崔 先 根氏（韓国・韓国上場会社競技会副会長） |
| 57 | 1992.12.17 | 米国における労使関係の変遷と最近の動向 | Ronald L. Miller氏／Matt M. Amano氏（米国・オレゴン州立大学教授） |
| 56 | 1992.7.20 | 産業組織が国際貿易に及ぼす影響 | 柳 建 佑氏（韓国・啓明大学校社会科学大学副教授） |
| 55 | 1992.6.18 | Language in Competition: The Canadian Experience | Ronald Wardhaugh氏（カナダ・トロント大学教授） |
| 54 | 1992.6.8 | 中国の貿易自由化について | Alasdair MacBean氏（英国・ランカスター大学教授） |
| 53 | 1992.1.16 | 経営戦略論の日米比較 | John E. Merchant氏（米国・カルフォルニア州立サクラメント校教授） |
| 52 | 1991.11.20 | 東欧の変化と教育問題 | Botho von Kopp氏（独国・国際教育研究所上級研究員） |
| 51 | 1991.11.6 | 8月のクーデターとその後のソ連状況 | Nikolai Y. Schevchenko氏（ソ連・ソ連アカデミー東洋学上級研究員） |
| 50 | 1991.7.17 | 会話における一貫性の諸相 | Peter Fries氏（米国・セントラルミシガン大学教授） |
| 49 | 1991.6.28 | 最近の在米日系企業の経営実態 | Matt M. Amano（天野松吉）氏（米国・オレゴン州立大学教授） |
| 48 | 1991.6.19 | 人権と第２外国語教授と学習 | Roger Griffths氏（名古屋商科大学教授) |
| 47 | 1991.6.13 | 中国の少数民族の現状 | 張 興権氏（中国・中国民族学院教授） |
| 46 | 1990.7.17 | 韓国経済の現状と展望 | 尹 能 善氏（韓国・韓国経営者総協会常任副理事） |
| 45 | 1990.6.20 | 外国語教育における授業研究の傾向 | Kathleen M. Bailey氏（米国・MIIS教授） |
| 44 | 1990.6.14 | 英国、日本、米国、仏国、西独及びソ連における脱工業化社会 | Harold Perkin氏（米国・ノースウエスタン大学教授） |
| 43 | 1990.5.28 | ウルグァイ・ラウンドと発展途上国 | Alasdair MacBean氏（英国・ランカスター大学教授） |
| 42 | 1990.3.2 | 日本の経験からフィリピンの経営教育について考える | Imelda Castaneda氏（フィリピン・トリニティーカレッジ教授） |
| 41 | 1990.1.31 | 東欧激動の背景と展望 | Pajestka Jozef氏（ポーランド・ポーランド科学アカデミー経済研究所長） |
| 40 | 1989.11.7 | キリスト教と生命科学及び医の倫理 | Hugh Montefiore氏（英国・バーミンガム主教） |
| 39 | 1989.11.1 | ニュージランドの現状とその将来 | 田辺 真人氏（ニュージーランド・マッセー大学ニュージーランド日本学センター主任研究員） |
| 38 | 1989.9.25 | ヒーメロスの形而上学 | Constantinos I. Boudouris氏（ギリシア・アテネ大学哲学部教授） |
| 37 | 1989.9.20 | 日本的経営の諸問題 | Ronald Dore氏（英国・ロンドン大学教授） |
| 36 | 1989.5.18 | 日韓現代史 | 李 善 煕氏（韓国・在日韓国人本国投資協会顧問） |
| 35 | 1989.2.22 | Japan-EC Relations and 1992 | Ian Gow氏（英国・スタリング大学教授兼スコットランド日本研究所所長） |
| 34 | 1988.11.16 | ＤＤＲにおける産業ロボットの発展 | Ekkehard Sachse氏（独国・ベルリン経済大学教授） |
| 33 | 1988.11.15 | タイの近代化と農村 | Surichai Wan'gaeo氏（タイ・チュラロンコン大学社会学部準教授） |
| 32 | 1988.10.13 | 韓国の産業政策の方向と国際協力 | 権 奇 成氏（韓国・日本アジア経済研究所海外客員研究員） |
| 31 | 1988.7.6 | ヨーロッパにおける日本学の現状 | Sepp Linhart氏（オーストリア・ウィーン大学教授兼日本学研究所長） |
| 30 | 1988.5.26 | 所有と雇用者支配 | John Scott氏（英国・レスター大学助教授） |
| 29 | 1988.3.24 | 企業の成果使用 | Ralf-Bodo Schmidt氏（独国・フライブルク大学教授） |
| 28 | 1988.1.23 | 国際競争下における欧米・NICSとの共存 | 尹 能 善氏（韓国・韓国経営者総協会常任副会長、同人材開発院院員長） |
| 27 | 1987.11.4 | 国際比較からみた韓国的経営の特質 | 高 時 天氏（韓国・建国大学校商経学部教授） |
| 26 | 1987.10.15 | アメリカにおける社会階層と家族 | Baheej B. Khleif氏（米国・ウスター州立大学社会学部教授） |
| 25 | 1987.7.9 | 最近の在米日系企業の経営実態 | Matt M. Amano（天野松吉）氏（米国・オレゴン州立大学教授） |
| 24 | 1986.12.1 | Pacific Basin Approach to the U.S. | Hiroshi Yamauchi氏（米国・ハワイ大学教授） |
| 23 | 1986.11.27 | ヘーラクレイトスと自己認識の問題 | Constantinos I. Boudouis氏（ギリシア・アテネ大学哲学部教授） |
| 22 | 1986.9.16 | Mass Unemployment in Britain | James Taylor氏（英国・ランカスター大学経済学部教授） |
| 21 | 1986.8.16 | Some Problems of Contemporary Cataloging | Donaldo C. Cook氏（カナダ・トロント大学図書館・情報科学学部教授） |
| 20 | 1986.6.9 | 第三世界の経済発展と科学技術政策 | Abdur Rahman氏（インド・インド国立科学技術開発研究所前所長、国際科学政策学会会長） |
| 19 | 1986.5.16 | ポーランドの経済学者の眼からみた世界経済の中の日本 | Jan Bossak氏（ポーランド・ワルシャワ中央計画統計大学助教授） |
| 18 | 1986.4.14 | Scientific Revolutions and Lexical Change | Thomas S. Kuhn氏（米国・MIT教授) |
| 17 | 1986.2.26 | 古き死亡率のパターンから新しきそれへ | Arthur Erwin Imhof氏（独国・ベルリン自由大学 F.マイネッケ研究所 社会史教授) |
| 16 | 1986.1.25 | 生前のパウンドについて | Mary de Rachewilts氏（米国・アイダホ大学名誉教授) |
| 15 | 1985.5.22 | 米国における日系企業の経営実態 | Matt N. Amano（天野松吉）氏（米国・オレゴン州立大学教授) |
| 14 | 1984.7.3 | 韓国の民俗について | 金 烈 圭氏（韓国・西江大学校教授) |
| 13 | 1984.6.7 | アメリカにおける家族研究 | Minako Maykovich氏（米国・カリフォルニア州立大学教授) |
| 12 | 1984.3.8 | 中進国概念の比較経済史的再検討 | 金 泳 鎬氏（韓国・慶北大学校教授) |
| 11 | 1983.10.14 | アメリカにおける1980年代の人口調査の結果について | Kazuo Ninomiya氏（米国・カリフォルニア州立大学教授) |
| 10 | 1982.7.29 | 日本の社会と経済 | Ronald Dore氏（英国・サセックス大学教授) |
| 9 | 1982.5.19 | 日米社会文化比較論 | Minako Maykovich氏（米国・カリフォルニア州立大学教授) |
| 8 | 1982.4.10 | 共産主義制度のもとでの複数主義と市場 | Wyodtimierz Brus氏(英国・オックスフォード大学講師・元ワルシャワ大学教授) |
| 7 | 1982.2.24 | 日本・韓国・中国における家族制度の比較研究について | 李 光 奎氏（韓国・ソウル大学校社会科学大学教授) |
| 6 | 1981.11.11 | DDRにおける賃金について | Ekkehard Sachse氏（独国・DDRベルリン経済大学教授) |
| 5 | 1981.10.31 | フランス労働社会学の動向 | Marc Maurice氏（仏国・フランス国立学術研究センター研究主任) |
| 4 | 1980.12.2 | 最近のポーランド経済と経済学界 | Jan Bossak氏（ポーランド・ワルシャワ中央統計大学専任講師) |
| 3 | 1980.11.11 | ユーゴスラビアにおける労働者自主管理の諸問題 | Veljko Rus氏（ユーゴスラビア・リュブリアナ大学社会科学研究所所属) |
| 2 | 1980.5.2 | 多国籍企業の分析と展望 | Gelhard G. Mueller氏（米国・ワシントン大学教授) |
| 1 | 1979.9.28 | 最近の東欧経済情勢と価格問題 | Peter Glattfelder氏（ハンガリー・ハンガリー価格局附属研究所長) |