共同研究プロジェクト活動概要
2025年度 地域社会連携研究プロジェクト活動概要
2003年度に地域社会と連携した共同研究を推進するために、共同研究プロジェクトの中に「地域社会連携研究プロジェクト」を設置しました。今年度は下記のプロジェクトが活動を行います。
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研究テーマ
災異に関する学際的研究
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英文テーマ
Interdisciplinary study of calamities and disasters
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研究期間
2023年4月~2026年3月(3ヶ年)
研究スタッフ、研究課題および 役割分担
代表者
- 尾鍋 智子 国際教養学部准教授
- 比較科学史における災異の研究
- 辻 高広 国際教養学部准教授
- 近代中国における災異と経済の研究
- 青野 正明 国際教養学部教授
- 植民地期朝鮮における災異と新宗教団体の研究
- 南郷 晃子 国際教養学部准教授
- 日本文学(近世説話・伝承)における災異の研究
- 鈴木 則子 奈良女子大学教授
- 日本近世史・感染症史・医療史における災異の研究
研究の対象とする地域
研究の目的・特色
研究プログラム (計画・スケジュール)
共同研究の内容および効果
<23連295>
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研究テーマ
デジタル・ファイナンスによる地域活性化の可能性(Ⅱ)
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英文テーマ
Can digital finance schemes revitalize declining remote regions?(Ⅱ)
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研究期間
2023年4月~2026年3月(3ヶ年)
研究スタッフ、研究課題および 役割分担
代表者
- 松尾 順介 経営学部教授
- 本プロジェクトの取りまとめ、研究・調査計画の立案・実行および研究成果の取りまとめを担当
- 金光 明雄 経営学部准教授
- 研究・調査に関する助言、研究成果に関するコメントおよび本プロジェクトの会計を担当
- 中野 瑞彦 経済学部教授
- 調査活動の企画・実行および本プロジェクトで実施する研究会の企画・調整を担当
- 四宮 章夫 弁護士・コスモス法律事務所代表
- 事業承継・M&A・企業再編等に関する助言
- 田頭 章一 上智大学・法学研究科教授
- 民事訴訟法および倒産法等に関する助言
- 大杉 謙一 中央大学大学院・法務研究科教授
- 会社法・金融法制等に関する助言
- 梅本 剛正 甲南大学・ 共通教育センター教授
- 金融商品取引法等に関する助言
- 有岡 律子 福岡大学・経済学部教授
- 地域金融等に関する助言
- 小野 雅博 株式会社ストラテジックキャピタル・執行役員コンプライアンス部長
- 投資ファンドの実務者の観点からの助言・コメントおよび研究会参加
研究の対象とする地域
研究の目的・特色
研究プログラム (計画・スケジュール)
共同研究の内容および効果
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研究テーマ
地域文化資源の掘り起こしと活用の研究
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英文テーマ
A Study on Discovery, Conservation, and Use Of Regional Cultural Resources
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研究期間
2023年4月~2026年3月(3ヶ年)
研究スタッフ、研究課題および 役割分担
代表者
- 井上 敏 経営学部教授
- 総括 博物館学・文化財学からの総合検討、国内外の地域振興の実態・文献調査
- 鈴木 康文 法学部講師
- 南大阪を含めた地域文化資源の掘り起こし
- 島田 克彦 経済学部教授
- 南大阪を含めた地域文化資源の掘り起こし、文献調査
- 村中 淑子 国際教養学部教授
- 南大阪を含めた地域文化資源の掘り起こし
- 森田 良成 国際教養学部准教授
- 南大阪を含めた地域文化資源の掘り起こし
- 松澤 俊二 社会学部准教授
- 南大阪を含めた地域文化資源の掘り起こし
- 梅山 秀幸 名誉教授
- 南大阪地域の歴史・伝統の研究 文献資料の研究
- 秋山 浩三 本学兼任講師
- 南大阪を含めた地域文化資源の掘り起こし
- 山内 章 本学兼任講師
- 南大阪を含めた地域文化資源の掘り起こし
- 玉置 栄二 桃山学院史料室・室員
- 南大阪を含めた地域文化資源の掘り起こし
- 橋爪 麻衣 桃山学院史料室・調査研究員
- 南大阪を含めた地域文化資源の掘り起こし
- 岩男 久仁子 桃山学院史料室・調査研究員
- 南大阪を含めた地域文化資源の掘り起こし
- 河田 昌之 和泉市久保惣記念美術館・館長
- 和泉市における地域文化資源の掘り起こし・和泉市側の調整
- 橋詰 文之 和泉市久保惣記念美術館・副館長
- 和泉市における地域文化資源の掘り起こし・和泉市側の調整
- 後藤 健一郎 和泉市久保惣記念美術館・学芸員
- 和泉市における地域文化資源の掘り起こし
- 奥野 美和 泉大津市教育委員会・文化財係
- 泉大津市における地域文化資源の掘り起こし・泉大津市側の調整
- 瀬尾 正人 岸和田市教育委員会・郷土文化課
- 岸和田市における地域文化資源の掘り起こし・岸和田市側の調整
- 尾谷 雅彦 本学ゲスト講師(元本学非常勤講師)
- 河内長野市における地域文化資源の掘り起こし・河内長野市側の調整
研究の対象とする地域
研究の目的・特色
【2024年度:新規申請書記載内容からの変更】
2024年度から岸和田市との連携を行うことになり、本プロジェクトの活動として位置づけることになった。2025年度は本プロジェクト最終年度ということもあり、これまで行ってきた岸和田市所蔵の佐々木コレクションの調査をさらに進め、桃山学院大学として岸和田市への地域貢献を行っていく。また数千点に及ぶコレクションのため、2025年度中で終了することは不可能なので、可能な限りの調査を行い、今後どのようにこのプロジェクトの成果を出し、今後どのように展開していくかも考えていく。
研究プログラム (計画・スケジュール)
【2024年度:新規申請書記載内容からの変更】
【2025年度:新規申請書記載内容からの変更】
共同研究の内容および効果
【2024年度:新規申請書記載内容からの変更】
計画・スケジュールでも触れたが、海外への旅費等の高騰や南大阪での研究対象の地域に岸和田市を加えることにしたので、2年目は海外には出ず、国内の調査に専念する。
【2025年度:新規申請書記載内容からの変更】
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研究テーマ
公共事業に関わるマネジメントの課題と展望
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英文テーマ
Research on Management Related to Public Works
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研究期間
2023年4月~2026年3月(3ヶ年)
研究スタッフ、研究課題および 役割分担
代表者
- 井田 憲計 経済学部教授
- 公共事業の産業連関分析
- 中村 恒彦 経営学部教授
- 公共事業の会計
- 荒木 英一 経済学部教授
- 公共事業の計量分析
- 大島 一二 経済学部教授
- 中国・日本の公共事業
- 望月 和彦 名誉教授
- 公共事業の制度と歴史
- 矢根 真二 経済学部教授
- 公共事業と数理経済分析
- 上ノ山 賢一 経済学部准教授
- 公共事業と金融・マクロ経済学
- 澤田 鉄平 経済学部准教授
- 公共事業と建設業
- 櫻井 雄大 経済学部講師
- 公共事業と経済情報処理
- 田代 昌孝 経済学部教授
- 地方財政
- 伊藤 潔志 経営学部教授
- 学校経営
- 福田 晴仁 経営学部教授
- 鉄道インフラ
- 井上 敏 経営学部教授
- 博物館経営
- 西藤 真一 経営学部准教授
- 航空インフラ
- 濵村 純平 関西学院大学准教授
- 公共事業と業績管理と予算管理
- 吉川 丈 本学非常勤講師/大阪公立大学准教授
- 公共事業の経済分析
- 橋本 あかり 本学非常勤講師
- 図書館経営
- 野田 知彦 大阪公立大学教授
- 公共事業と地域労働
- 小島 和貴 法学部教授
- 公共事業と行政制度
- 登り山 和希 東大阪大学こども学部国際教養こども学科
- 地方自治体の国際協力事業
- 小西 杏奈 専修大学准教授
- フランスの公共事業
- 田村 剛 鳥取短期大学助教
- 公共事業とグリーン・ツーリズム
- 孟 哲男 釧路公立大学経済学部准教授
- 中国・日本の公共事業
- 栗田 健一 九州大学講師
- 公共事業と生活保護
- 中川 巌 本学OB税理士
- 公共事業と税
研究の対象とする地域
研究の目的・特色
研究プログラム (計画・スケジュール)
24年度は、23年度の議論に基づき実際に調査を行なう。また、調査を行なう傍らで、調査結果に基づく理論の構築や大規模なアーカイバルデータによる調査の可能性を検討する。ケースで終わるのではなく、そのほかの研究とも関連させる。
共同研究の内容および効果
<24連304>
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研究テーマ
学校という場をめぐる諸課題の解決に向けた学際的研究3
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英文テーマ
An multidisciplinary study related to solution of school problem
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研究期間
2024年4月~2027年3月(3ヶ年)
研究スタッフ、研究課題および 役割分担
代表者
- 金澤 ますみ 社会学部准教授
- 全体統括
- 平野 孝典 社会学部准教授
- 学校学勉強会の取りまとめ
- 安原 佳子 社会学部教授
- 学校学研究会の取りまとめ
- 川口 厚 経済学部教授
- 学校学勉強会の企画
- 清水 美穗 社会学部兼任講師
- ソーシャルデザイン検討会のとりまとめ
- 水流添 綾 一般社団法人こもれび代表
- 子どもの居場所の実践者/学校学研究会・学校学勉強会
- 山中 徹二 大阪人間科学大学講師
- 障害者(児)福祉学/学校学研究会・学校学勉強会
- 長瀬 正子 佛教大学准教授
- 社会的養護/学校学研究会・ソーシャルデザイン検討会
研究の対象とする地域
研究の目的・特色
研究プログラム (計画・スケジュール)
共同研究の内容および効果
①学校学勉強会:学校、NPO、当事者等の実践報告等を中心に地域実践者が参加できる勉強会および、教育関係者等への研修会の実施。
<25連308>
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研究テーマ
香港の食品展示会を活用した地域産業の活性化に関する 研究—地域農産物・食品の輸出促進と産学官連携—
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英文テーマ
Research on the revitalization of regional industries by utilizing Hong Kong food exhibitions: Export promotion of regional agricultural and food products and industry-academia-government collaboration
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研究期間
2025年4月~2028年3月(3ヶ年)
研究スタッフ、研究課題および 役割分担
代表者
- 大島 一二 経済学部教授
- 海外への食品輸出に関する経済学的研究
- 内山 怜和 経済学部准教授
- アジア経済の研究
- 角谷 嘉則 経済学部教授
- 地域ブランドの確立に関する研究
- 菊地 昌弥 ビジネスデザイン学部教授
- 農産物の輸出に関する研究
- 櫻井 結花 経営学部准教授
- 海外進出欧米企業に関する研究
- 吉田 恵子 経済学部准教授
- 日本食品の販売戦略に関する研究
- 義永 忠一 経済学部准教授
- 食品輸出と地域ブランドの確立
- 室屋 有宏 経営学部教授
- 海外進出日本の地方企業の研究
- 濱島 敦博 ビジネスデザイン学部教授
- 香港への食品輸出に関する研究
- 大坪 史人 ビジネスデザイン学部准教授
- 食品輸出と地域振興に関する研究
- 李 晨 経済学部准教授
- 中国への食品輸出に関する研究
- 陳 燕双 経営学部講師
- 中国への食品輸出に関する研究
- 佐藤 洋 長崎大学助教
- 香港への食品輸出に関する研究
- 竹歳 一紀 龍谷大学農学部教授
- 海外の消費者行動に関する研究
- 孔 令君 大学院経済学研究科博士後期課程3年
- 日本企業の海外への食品輸出の実態・課題を明らかにする
- 符 源 大学院経済学研究科博士後期課程3年
- 日本企業の海外への食品輸出の実態・課題を明らかにする
- 口野 直隆 大学院経済学研究科博士後期課程2年
- 日本企業の海外への食品輸出の実態・課題を明らかにする
- 大脇 淳一 大学院経済学研究科博士後期課程1年
- 日本企業の海外への食品輸出の実態・課題を明らかにする
- ティンティン カイン 大学院経済学研究科博士後期課程3年
- 日本企業の海外への食品輸出の実態・課題を明らかにする
- 馬 洪清 大学院経済学研究科博士後期課程1年
- 日本企業の海外への食品輸出の実態・課題を明らかにする
- キョウ ゲンナン 大学院経済学研究科博士前期課程2年
- 日本企業の海外への食品輸出の実態・課題を明らかにする
- 梁 煥娥 大学院経済学研究科博士前期課程2年
- 日本企業の海外への食品輸出の実態・課題を明らかにする
- 陳 美希 大学院経済学研究科博士前期課程2年
- 日本企業の海外への食品輸出の実態・課題を明らかにする
- 範 開鵬 大学院経済学研究科博士前期課程1年
- 日本企業の海外への食品輸出の実態・課題を明らかにする
- 楊 子淳 大学院経済学研究科博士前期課程1年
- 日本企業の海外への食品輸出の実態・課題を明らかにする
- 李 思浩 大学院経済学研究科博士前期課程1年
- 日本企業の海外への食品輸出の実態・課題を明らかにする
- 尾崎 誠大 果大阪青果(株)果実部部長
- 日本の青果物の輸出を実施
- 志村 雅之 京都鰹節(株)会長
- 香港に鰹節関連商品の輸出を実施
- 松岡 義仁 (株)和田萬商店営業部長
- 香港に胡麻関連商品の輸出を実施
- 浜口 夏帆 香港貿易発展局展示会事務局
- 香港貿易発展局大阪事務所担当
- 山田 七絵 アジア経済研究所
- 香港・中国と日本との食品貿易の知見
- 登り山 和希 鎮西学院大学准教授
- 日本企業の香港への食品輸出の実態
- 徐 蘭 桃山学院大学特別研究員
- 中国における小売業に関する研究
- 張 鉄英 桃山学院大学特別研究員
- 中国における食品安全に関する研究
- 鮑 萌 桃山学院大学特別研究員
- 中国における食品安全に関する研究
- 大石 崇 和歌山県食品流通課課長
- 和歌山県農産物・食品輸出に関する研究
- 平尾 知寿子 和歌山県食品流通課 主事
- 和歌山県農産物・食品輸出に関する研究
- 梶本 堅史郎 和歌山県食品流通課 主査
- 和歌山県農産物・食品輸出に関する研究
- マ マン 桃山学院大学特別研究員
- 中国における食品企業に関する研究
- 趙 文 桃山学院大学特別研究員
- 中国における食品企業に関する研究
- 小田 芳弘 蒲郡市産業環境部観光商工課・課長
- 蒲郡市の農産物輸出を実施
- 岩田 淳史 京都先端科学大学国際オフィス・課長
- 京都の農産物輸出の促進
- 中村 祥子 京都先端科学大学国際オフィス
- 京都の農産物輸出の促進
- 小山 直造 (株)丸久小山園・営業部総合主任
- 京都の農産物を輸出している製茶会社
- 金子 あき子 龍谷大学農学部講師
- 日本企業の香港への食品輸出の実態
研究の対象とする地域
研究の目的・特色
研究プログラム (計画・スケジュール)
共同研究の内容および効果
<25連309>
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研究テーマ
総合的東アジア研究
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英文テーマ
An Interdisciplinary Approach to Contemporary East Asian Studies
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研究期間
2025年4月~2028年3月(3ヶ年)
研究スタッフ、研究課題および 役割分担
代表者
- 松村 昌廣 法学部教授
- 東アジアの安全保障と日米同盟
- 江川 暁夫 経済学部教授
- 東アジア企業のインドシナ地域における産業配置戦略
- 濱島 敦博 ビジネスデザイン学部教授
- 中国・ASEANおける香港の役割
- 内山 怜和 経済学部准教授
- ASEANの経済統合、ASEAN後発国の開発戦略
- 村山 高康 名誉教授
- 冷戦後の国際関係分析と日米中の安全保障体制構想の研究
- 望月 和彦 名誉教授
- 戦間期におけるわが国の安全保障から現在の日本の安全保障政策を考える
- 伊藤 カンナ 名古屋大学大学院准教授
- 大島 一二 経済学部教授
- 農産品貿易分野を中心とした中国・ASEAN経済関係
- 楊 昊 台湾国立政治大学国際関係研究所・東南アジア研究センター長
- 東南アジア地域主義、東南アジア辺境政治(外交安全保障、社会研究)
- 孫 采薇 台湾国立政治大学国際関係研究所東南アジア研究センター副センター長
- 東南アジア政治、東南アジア民族研究(実証研究)
- 翁 履中 Dennis (Lu-Chung) Weng Associate Prof., Dpt.of Poli. Sci. Sam Houston State University
- 国際政治学(安全保障)、比較政治学・アジア政治、政治心理学
- 薛 健吾 台湾国立政治大学東アジア学部副教授
- 政治経済学、東南アジア安全保障
- 王 雅萍 台湾国立政治大学民族学部副教授
- 東南アジア民族関係
- 邱 炫元 台湾国立政治大学社会学部助理教授
- 東南アジア社会、インドネシア研究
- 竹内 俊隆 京都外国語大学教授
- 東アジアの国際関係、軍縮、信頼醸成措置
- 尾上 定正 日本戦略研究フォーラム・政策提言委員
- 東アジアの軍事情勢
- 宮原 暁 大阪大学院人文学研究科教授
- 東南アジアにおける華僑華人のディアスポリック性と文化政策
- 劉 復國 台湾国立政治大学国際関係研究所・安全保障研究センター所長・兼任教授
- インド太平洋地域の安全保障
- Dean Karalekas 上記研究センター・兼任研究員
- インド太平洋地域の安全保障
- 捧 堅二 元大和大学法学部教授/元本学兼任講師
- 冷戦後のアメリカ、日本、中国の安全保障体制を中心とした国家体制の比較研究
研究の対象とする地域
研究の目的・特色
研究プログラム (計画・スケジュール)
共同研究の内容および効果
<25連310>
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研究テーマ
インドネシアとの相互的文化交流に関する総合的研究(Ⅴ)
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英文テーマ
Interdisciplinary Study of the Mutual Cultural Exchange between Japan and Indonesia (Ⅴ)
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研究期間
2025年4月~2028年3月(3ヶ年)
研究スタッフ、研究課題および 役割分担
代表者
- 小池 誠 国際教養学部教授
- 文化人類学・インドネシア研究
- 森田 良成 国際教養学部准教授
- 文化人類学・インドネシア研究
- 今澤 浩二 国際教養学部教授
- 歴史学・イスラーム研究
- 片平 幸 国際教養学部教授
- 比較文化研究
- 小島 和貴 法学部教授
- 日本とインドネシアの行政比較
- 宮嶋 眞 チャプレン
- キリスト教学・IWC団長経験者
- 鈴木 隆史 本学兼任講師
- 漁業経済学・インドネシア研究
- 由比 邦子 本学兼任講師
- 民族音楽学・インドネシア研究
- 南出 和余 神戸女学院大学准教授
- 文化人類学・IWC引率経験者
- 今井 敏子 保健室職員
- 看護学・IWC引率経験者
- 堀江 正伸 青山学院大学教授
- 東西ティモール国境地域に暮らす人々の生業の研究
- 松村 多悠子 特定非営利活動法人APLA
- インドネシア・西ティモールのNGOの視点から考える
- 河野 佳春 弓削商船高等専門学校准教授
- インドネシアの歴史研究
- I Nengah Swikrama ウィディア・アシ財団
- バリ島でIWCを支える立場