プロジェクト活動概要
2023年度 共同研究プロジェクト活動概要
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研究テーマ
大学生のスポーツとヘルスリテラシーに関する研究
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英文テーマ
The Power of Sports in Developing Health Literacy For University Student
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研究期間
2021年4月~2024年3月(3ヶ年)
研究スタッフ、研究課題および 役割分担
代表者
- 木島 由晶 社会学部准教授
- 研究統括
- 竹内 靖子 社会学部准教授
- 会計・総括補佐
- 石田 あゆう 社会学部教授
- 企画:メディアとスポーツ・メディアスポーツ論(女性美イメージとスポーツ)の視点から
- 名部 圭一 社会学部教授
- 事例検討:メディアとスポーツ・メディア文化理論(スポーツ情報の需要構造)の視点から
- 川井 太加子 社会学部教授
- 助言:医療福祉・健康分野
- 木下 栄二 社会学部教授
- 助言:社会調査分野
- 大野 哲也 社会学部教授
- 事例検討:メディアとスポーツ
- 長﨑 励朗 社会学部准教授
- 事例検討:メディアとスポーツ・情報文化論(コミュニケーションとしてのスポーツ)の視点から
- 松本 直也 経済学部准教授
- 企画:大学生の健康とスポーツ・コーチング論の視点から
- 井口 祐貴 法学部講師
- 実態調査・分析統括:大学生の健康とスポーツ・体力・トレーニング論の視点から
- 大西 史晃 経済学部講師
- 実態調査・分析: 大学生の健康とスポーツ ・健康教育論の視点から
- 山下 陽平 共通教育機構契約教員
- 実態調査・分析: 大学生の健康とスポーツ ・運動生理学の視点から
- 松元 隆秀 共通教育機構契約教員
- 実態調査・分析:大学生の健康とスポーツ・身体活動・測定評価の視点から
- 水流 寛二 本学兼任講師・NPO法人キャンピズ代表
- 企画:障害児者の健康とスポーツ・障がい児者スポーツ支援の視点から
- 植田 里美 本学兼任講師・大阪市長居障がい者スポーツセンター指導員
- 事例検討:障害児者の健康とスポーツ・障がい児者スポーツ現場の視点から
- 石田 易司 名誉教授・(社福)大阪市障害者福祉スポーツ協会理事長
- 助言:障害児、者福祉スポーツ分野
研究の目的・特色
研究プログラム (計画・スケジュール)
(調査対象・調査方法・分析方法の選定・倫理委員会申請)
共同研究の内容および効果
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研究テーマ
大学サッカー選手におけるオフフィートテストの有効性
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英文テーマ
Effects of off-feet test in university soccer players
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研究期間
2021年4月~2024年3月(3ヶ年)
研究スタッフ、研究課題および 役割分担
代表者
- 松本 直也 経済学部准教授
- 研究統括
- 井口 祐貴 法学部講師
- フィールドテスト担当
- 竹内 靖子 社会学部准教授
- フィールドテスト担当
- 山下 陽平 共通教育機構契約教員
- オフフィートテスト担当
- 大西 史晃 経済学部講師
- 先行研究・学会発表用資料作成
- 川端 悠 本学兼任講師・大阪公立大学国際基幹教育機構准教授
- データ解析統括
研究の目的・特色
研究プログラム (計画・スケジュール)
共同研究の内容および効果
<22共285>
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研究テーマ
日本の社会問題とそれへの対応
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英文テーマ
Social Policy in Japan
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研究期間
2022年4月~2025年3月(3ヶ年)
研究スタッフ、研究課題および 役割分担
代表者
- 小島 和貴 法学部教授
- 日本行政史
- 島田 克彦 経済学部教授
- 日本都市史
- 永水 裕子 法学部教授
- 医事法、人権
- 鈴木 康文 法学部講師
- 西洋法制史
- 見浪 知信 経済学部講師
- 日本経済史
- 瀧澤 仁唱 本学名誉教授
- 学働運動、労働法
- 向村 九音 元非常勤教員
- 日本史
- 上野 勝男 元本学教員
- 住宅問題
- 天本 哲史 法政大学社会学部教授・元本学教員
- 行政法
研究の目的・特色
まさに住民生活をめぐる社会問題に対しては「総合的」なアプローチが求められるようになる。本プロジェクトでは、社会問題とそれへの対応おいて、法、行政、都市空間、経済問題、労働運動を中心とする視点より、西洋諸国との比較やさらには歴史的な経緯を踏まえて検証しようとするものである。
研究プログラム (計画・スケジュール)
研究報告は2ヶ月に一度を予定する。
<2023年度>資料を収集し、資料批判を行う。資料の収集は各研究員が相互連絡の下行い、資料批判ののち収集した資料に関して適宜報告を行う。
研究報告は2ヶ月に一度を予定する。研究成果がまとまったところから適宜論文等で成果を公表する。
<2024年度>資料を収集し、資料批判を行う。資料の収集は各研究員が相互連絡の下行い、資料批判ののち収集した資料に関して適宜報告を行う。
研究報告は2ヶ月に一度を予定する。研究成果がまとまったところから適宜論文等で成果を公表する。また本研究の総括を行う。
共同研究の内容および効果
本研究の成果は、学術論文等の形で随時公表することを予定する。
<22共286>
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研究テーマ
実験経済学に関する研究・教育基盤の形成
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英文テーマ
Formation of Research and Educational Infrastructure for Experimental Economics
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研究期間
2022年4月~2025年3月(3ヶ年)
研究スタッフ、研究課題および 役割分担
代表者
- 西﨑 勝彦 経済学部准教授
- 研究総括、ミクロ経済学に関する実験
- 吉田 恵子 経済学部准教授
- ミクロ経済学に関する実験
- 井田 大輔 経済学部教授
- マクロ経済学に関する実験
- 上ノ山 賢一 経済学部准教授
- マクロ経済学に関する実験
- 浅海 達也 経済学部講師
- ミクロ経済学に関る実験
- 米田 紘康 経済学部准教授
- ミクロ経済学に関する実験
- 大田 靖 経営学部准教授
- ファイナンスに関する実験
- 齋藤 巡友 経営学部准教授
- 経営財務に関する実験
- 濵村 純平 経営学部准教授
- 会計学に関する実験
- 小松 佐穂子 社会学部准教授
- 認知心理学に関する実験
- 吉川 丈 経済学部兼任講師・大阪公立大学大学院現代システム科学研究科准教授
- ミクロ経済学に関する実験
- 北田 智久 近畿大学准教授
- 会計学に関する実験
- 小山 真美 高知工科大学助教
- 会計学に関する実験
研究の目的・特色
本学のような教育に重点を置いている大学では、行動実験の実施環境はほとんど整っていない。本プロジェクトでは、それをハード面(実験実施システムおよび実験参加者募集システムの運用)とソフト面(謝金の支払い手続き、実験実施者・補助者の育成)で整備し、教育に重点を置いている大学で世界標準の行動実験が実施できるような環境を整えるところに特色がある。
研究プログラム (計画・スケジュール)
2年目(2023年度)は試験的に行動実験を実施して実験実施者・補助者を育成する。また、研究支援室と調整して実験参加者に謝金を支払う段取りを整える。
3年目(2024年度)は本学の学生の実験参加者として本格的に行動実験を実施し、実験実施に支障がないか検証する。実験の内容は公益事業に関するものを予定している。
共同研究の内容および効果
<22共287>
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研究テーマ
学生アシスタントと教職員の連携による教育効果
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英文テーマ
Educational Effects of Cooperation between Student Assistants and Faculties
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研究期間
2022年4月~2025年3月(3ヶ年)
研究スタッフ、研究課題および 役割分担
代表者
- 櫻井 結花 経営学部准教授
- 授業実践・研究の総括
- 藤田 智子 経営学部教授
- 教育プログラムの評価
- 伊藤 潔志 経営学部教授
- 教育理論的観点からの課題・効果の考察
- 藤井 暢人 経営学部講師
- 国内の事例調査・授業実践
- 大田 靖 経営学部准教授
- データサイエンス/教育プログラムの評価
研究の目的・特色
研究プログラム (計画・スケジュール)
共同研究の内容および効果
<22共288>
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研究テーマ
地域経済における持続的な起業・企業エコシステムの形成-時系列分析を加味した起業・後継者育成、企業成長支援の調査研究
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英文テーマ
Formation of entrepreneurial ecosystems in local economies -Analysis of entrepreneurs, successors, and incubators including historical aspects
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研究期間
2022年4月~2025年3月(3ヶ年)
研究スタッフ、研究課題および 役割分担
代表者
- 服部 繁一 ビジネスデザイン学部准教授
- 持続可能な中小企業経営の調査研究
- 稲田 優子 ビジネスデザイン学部講師
- アントレプレナーシップ教育の調査研究
- 奥田 浩二 ビジネスデザイン学部特任教授
- 起業支援の仕組みに関する調査研究
研究の目的・特色
研究プログラム (計画・スケジュール)
共同研究の内容および効果
<23共291>
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研究テーマ
21世紀の日本の安全保障(Ⅶ)
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英文テーマ
Japan’s Security in the 21st Century(Ⅶ)
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研究期間
2023年4月~2026年3月(3ヶ年)
研究スタッフ、研究課題および 役割分担
代表者
- 望月 和彦 経済学部教授
- 戦間期におけるわが国の安全保障政策から現在の安全保障政策を考える
- 田代 昌孝 経済学部教授
- 地方財政と安全保障
- 松村 昌廣 法学部教授
- 日米同盟の制約と日本の選択肢─共同連携作戦を中心に─
- 村山 高康 名誉教授
- 冷戦後の国際関係分析と日米中の安全保障体制構想の研究
- 江川 暁夫 経済学部教授
- 日本・東南アジアの経済安全保障関係
- 伊藤 カンナ 名古屋大学准教授
- 西洋経済史からみた日本の安全保障
- 鈴木 博信 名誉教授
- 日本の安全保障にかかわる一要素としてのロシアの伝統的な「西方観」と安保意識
- 藤森 かよ子 福山市立大学名誉教授
- リバタリアニズムから見た日本の安全保障─政治哲学的アプローチから─
- 星川 大祐 本学事務職員
- 冷戦後の日米安全保障体制と東アジア
- 捧 堅二 元大和大学教授
- 冷戦後のアメリカ、日本、中国の安全保障体制を中心とした国家体制の比較分析
研究の目的・特色
研究プログラム (計画・スケジュール)
共同研究の内容および効果
<23共292>
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研究テーマ
障害者差別解消法施行後の大学における合理的配慮と学生支援(Ⅱ)
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英文テーマ
Reasonable Accommodation and Support for College Students after the Disability Discrimination Act(Ⅱ)
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研究期間
2023年4月~2026年3月(3ヶ年)
研究スタッフ、研究課題および 役割分担
代表者
- 安原 佳子 社会学部教授
- 全体総括、発達障がいのある学生支援を中心に研究会の企画
- 花元 彩 法学部教授
- 研究会の企画(法・制度を中心に)及び取りまとめ
- 篠原 千佳 社会学部准教授
- 国内外の大学に関する情報収集、研究会への関与
- 信夫 千佳子 経営学部教授
- 障がい者雇用を中心に研究会の企画、情報収集
- 金澤 ますみ 社会学部准教授
- スクールソーシャルワークを中心に研究会の企画、情報収集
- 栄 セツコ 社会学部教授
- メンタルヘルスを中心に研究会の企画、情報収集
- 小松 佐穂子 社会学部准教授
- 教育心理学の視点から情報収集、研究会への関与
- 辻井 誠人 社会学部教授
- 精神障がいのある学生支援を中心に研究会の企画、情報収集
- 清水 美穂 非常勤講師
- スクールソーシャルワークの視点からの情報収集、研究会への関与
- 森田 政恒 本学教務課課長
- 教務上の支援の検討
- 尾崎 博久 本学学生支援課課長
- 学生生活上の支援の検討
- 井峯 武 本学キャリアセンター事務課課長
- 就職支援上の支援の検討
研究の目的・特色
研究プログラム (計画・スケジュール)
なお、研究成果については、学会での報告、成果物(論文)の作成、大学現場への提言を予定している。
共同研究の内容および効果
<23共293>
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研究テーマ
新指導要領とデータサイエンスに対応する大学教育の理論と実践
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英文テーマ
Theory and practice of university education corresponding to the new teaching guidelines and data science
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研究期間
2023年4月~2026年3月(3ヶ年)
研究スタッフ、研究課題および 役割分担
代表者
- 藤間 真 経済学部教授
- 全体統括、情報教育
- 井田 憲計 経済学部教授
- 統計学教育
- 吉弘 憲介 経済学部教授
- 経済学教育
- 中西 啓喜 社会学部准教授
- 初年次教育・入試制度
- 萩原 久美子 社会学部教授
- 初年次教育
- 村上 あかね 社会学部准教授
- 初年次教育
- 大田 靖 経営学部准教授
- データサイエンス教育
- 中村 恒彦 経営学部教授
- 会計学教育
- 櫻井 雄大 経済学部講師
- ICT教育
- 宮津 和弘 専修大学教授・元本学教員
- 経営学教育
- 小林 珠子 共通教育機構契約教員
- 言語・プログラム開発検証
- 長内 遥香 共通教育機構契約教員
- 言語・プログラム開発検証
- 横山 恵理 非常勤教員
- 言語・プログラム開発検証
- 星 愛美 共通教育機構契約教員
- 言語・プログラム開発検証
- 櫛井 亜衣 共通教育機構契約教員
- 言語・プログラム開発検証
- 林 玲穂 非常勤教員
- 言語・プログラム開発検証
- 森下 裕三 国際教養学部准教授
- 言語学教育
- 三井 規裕 共通教育機構准教授
- 初年次教育
- 鈴木 小春 共通教育機構契約教員
- 言語・プログラム開発検証
- 高良 要多 本学教務課職員
- 初年次教育
- 井田 大輔 経済学部教授
- 経済学教育
- 向村 九音 元非常勤教員
- 言語・プログラム開発検証
研究の目的・特色
これらは、大学教育の入口と出口の両面から大学教育に変化が求められていることを意味する。