広く環太平洋圏の発展に貢献できる人材を育成。 大学院経営学研究科

経営学研究科長からのメッセージ

正亀 芳造 教授

正亀 芳造 教授

アジア諸国・地域は、世界の成長センターとしてめざましい発展を遂げています。このアジアを含む環太平洋圏で、多くの大阪・関西企業がグローバルな視点を持ってさまざまな活動をしています。世界有数の大都市・大阪をはじめ関西の空の玄関口・関西国際空港(KIX)から和泉中央駅までリムジンバスで30分余り。アクセスに恵まれた本研究科は、関 西・日本そしてアジアのみならず、広く環太平洋圏の発展に貢献できる、高度な知識と技能を身につけた高度職業人と、鋭い分析力を持つ研究者の養成を目指しています。経営学研究科は自由な知的好奇心、ひた向きで自律的な研究マインドを持つあなたを待っています。未知なる世界の探究へ、共に旅立ちましょう。

学びのポイント

ポイント1地域企業の国際化への貢献につながる学門領域

いま関西地域は、関西国際空港を拠点に国際化の流れが進んでいます。その中で、国際化・情報化時代に耐えうる普遍的な理念、意思決定、指導・統率などの能力を有する経営幹部の養成や能力再開発に対する要請に応え、地域社会への貢献を目指します。

ポイント256の大学・機関と学術・教育・文化など交流協定を締結

本学は1980年以来、「国際センター」「総合研究所」「経済経営学会」「環太平洋圏経営研究学会」などが推進役となり、環太平洋圏などに所在する56の大学・機関と学術・教育・文化等交流協定を締結。長年におよぶ人・情報のネットワークを発展させ、本学の建学の理念を実現することを目指します。

ポイント3外国人留学生受入の拡充

環太平洋圏諸国・地域において、日本との貿易・資本交流の相互拡大にともない、日本企業の動向や経営戦略・経営システムなどに対する関心が高まり、その修得と活用が求められています。このようなニーズに応えるべく、外国人留学生の受け入れ体制の整備を重視しています。

ポイント4高度職業会計人の養成を目指す、充実したカリキュラム

公認会計士、税理士、国税専門官などの会計専門家は、急速な国際化・グローバル化に直面し、高度な能力が要求されます。経営学研究科では、日本、米国、韓国、台湾における上場企業の有価証券報告書やアニュアル・レポートなどの原資料を教材にした研究・教育を行います。

ポイント5「研究論文型」と「課題報告型」による履修体制(博士前期課程)

修士論文の作成に挑む「研究論文型」に加えて、課題報告を提出して博士前期課程を修了し、「修士(経営学)」の学位を授与される履修方法もあります。どちらの履修型を選択するかは、入学直後に申し出る必要があります。

博士前期課程(経営学専攻)の学び

5つの分野と関連科目を有機的に関連させ、
将来に向けての研究方法と領域を開拓
授業科目は、「経営学分野」「経営管理論分野」「会計学分野」「経営情報分野」「商学分野」から構成されています。環太平洋圏経営研究」という基本理念を掲げ、比較論的な観点を考慮しつつ、理論的かつ実証的研究を幅広く進めています。

カリキュラムを詳しく見る

博士後期課程(経営学専攻)の学び

現代の企業や非営利組織など様々な組織を
研究対象として、新たな経営学を探究
文明論的転機における経営学研究という構想のもと、「文明と経営」という基盤的テーマを掲げて、より広い経営概念に基づいた、理論的かつ実証的研究を行っています。変化する経営環境や時代を的確に認識して、経営学、経営管理論、会計学、経営情報、および商学の各分野を有機的に関連させながら、新たな経営学のあり方を探究しようとする学徒のための課程です。現代の企業のみならず非営利組織も含む、社会を構成する様々な組織や組織間関係とそのマネジメントを研究対象としています。

カリキュラムを詳しく見る

取得できる教育職員免許状の種類と教科(博士前期課程)

  • 専攻

    経営学専攻
  • 高等学校教諭 専修免許状

    商業
  • 中学校教諭 専修免許状

当該免許教科についての中学校教諭一種または高等学校教諭一種免許状の取得資格を有するものに限ります。

2016年度入学定員

  • 研究科

    経営学研究科
  • 博士前期課程

    • 専攻

      経営学専攻
    • 入学定員

      10名
    • 募集人員

      10名
    • 収容定員

      20名
  • 博士後期課程

    • 専攻

      経営学専攻
    • 入学定員

      3名
    • 収容定員

      9名

(お知らせ)
前期課程経営学専攻の日中連携ビジネスコースは2016年度より入学者募集を停止します。これにより、2016年度入学定員・募集人員は上記の通り、10名に変更予定です。(変更届出済)

経営学研究科「3つの方針」

経営学研究科ではどのような学生を受け入れ、どのような教育を行い、どのような人材として社会に送り出すかという方針「3つの方針」を示しています。

3つの方針を詳しく見る