経営学研究科3つの方針

どんな学生を受け入れ、どんな教育を行い、
どんな人材を送り出すかという方針を示します。

経営学研究科の教育目標および人材養成の目的は、「国際化・情報化・イノベーション・産業構造転換の進むビジネス社会の研究とその応用能力の涵養を通じて、社会の要請に応える研究者および高度専門職業人」を育成することです。
経営学研究科は、この目標を達成し、この目的を実現するために、3つの方針を定めています。

ディプロマ・ポリシー (学位授与の方針)

[ 博士前期課程(修士課程) ]

博士前期課程に所定の年数以上在学し、次の能力を身につけ、研究科が定める履修方法に基づいて課程修了に必要な単位を修得するとともに、演習指導教員による研究指導を得て、学位申請論文または課題報告を提出し、論文審査および最終試験に合格した者に対して修了を認定し、修士の学位を授与します。

  1. 国際化、情報化、イノベーションおよび産業構造転換が進むビジネス社会に関する専門知識、実践知をもつ。
  2. 国際化、情報化、イノベーションおよび産業構造転換が進むビジネス社会に関する研究能力をもつ。
  3. 修得した専門知識および研究能力を基に、自ら課題を発見し解決に取り組むことができる。

[ 博士後期課程 ]

博士後期課程に所定の年数以上在学し、次の能力を身につけ、研究科が定める履修方法に基づいて課程修了に必要な単位を修得するとともに、演習指導教員をはじめ、論文指導小会議および論文指導会議による研究指導を得て、学位申請論文を提出し、論文審査および最終試験に合格した者に対して修了を認定し、博士の学位を授与します。

  1. 国際化、情報化、イノベーションおよび産業構造転換が進むビジネス社会に関する高度な専門知識、実践知をもつ。
  2. 国際化、情報化、イノベーションおよび産業構造転換が進むビジネス社会に関する高度な研究能力をもつ。
  3. 修得した高度な専門知識および研究能力とその基礎となる豊かな学識を基に、自ら課題を発見し解決に取り組むことができる。

カリキュラム・ポリシー(教育課程編成・実施の方針)

学位授与の方針に掲げる能力を身につけることを目的として、以下の点を踏まえて教育課程を編成します。

[ 博士前期課程(修士課程)]

  1. 教育内容・方法
    (1) 5つの分野(「経営学」「経営管理論」「会計学」「経営情報論」「商学」)と関連科目および講義、演習等を体系的に組み合わせて、国際化、情報化、イノベーションおよび産業構造転換が進むビジネス社会の研究を通じて、専門的な学術の理論および応用を効率的に修得させることを目指す。
    (2) 演習において、研究指導計画に基づき指導教員から入念な指導を受け、経営学の専門的な知識の修得を通じて、経営学の諸問題に対応しうる分析・研究能力を獲得できる体制を整える。
  2. 学習成果の評価
    (1) 研究指導計画に基づく研究指導および学位論文作成指導によって把握する。
    (2) 学位論文の審査および最終試験によって把握する。

[ 博士後期課程 ]

  1. 教育内容・方法
    (1) 5つの分野(「経営学」「経営管理論」「会計学」「経営情報論」「商学」)と関連科目および講義、演習等を体系的に組み合わせて、国際化、情報化、イノベーションおよび産業構造転換が進むビジネス社会の研究を通じて、高度にして専門的な学術の理論および応用を効率的に修得させることを目指す。
    (2) 演習における研究指導計画に基づく指導教員からの指導と共に、論文指導小会議および論文指導会議を設置し、国際化、情報化、イノベーションおよび産業構造転換が進むビジネス社会に関する高度にして専門的な学術の理論および応用を教授研究し、自立した研究活動ができる力を獲得できる体制を整える。
  2. 学習成果の評価
    (1) 研究指導計画に基づく研究指導および学位論文作成指導によって把握する。
    (2) 学位論文の審査および最終試験によって把握する。

アドミッション・ポリシー(入学者受入れの方針)

学位授与の方針および教育課程編成・実施の方針に基づく教育を受けることのできる者として、次に掲げる能力を備えた入学者を求めています。

[博士前期課程(修士課程)]

  1. 学士課程における学習を通じて、基礎学力と幅広い教養および専門分野に関する知識・技能を身につけている。
  2. 学士課程における学習を通じて、多様な場面で円滑なコミュニケーションをとりながら、自分の考えを的確に表現し、意見を交わすことができる。
  3. 学士課程で修得した基礎学力と幅広い教養に基づいて、専門分野で主体的に研究する強い意欲を持っている。
    〈求める学生像〉
    (1) 日本や中国をはじめアジア、オセアニア、そして南北アメリカなどの環太平洋圏のビジネスにおいて指導者・高度専門職業人を目指す人
    (2) 起業やイノベーションにより南大阪地域の活性化に貢献したい人
    (3) 公認会計士や税理士など有資格職業人を目指す人
    (4) 経営学、経営管理論、会計学、経営情報論、商学の各分野で研究者を目指す人

[博士後期課程]

  1. 博士前期課程における教育・研究活動を通じて、基礎学力と幅広い教養および専門分野に関する知識・技能を身につけている。
  2. 博士前期課程における教育・研究活動を通じて、多様な場面で円滑なコミュニケーションをとりながら、自分の考えを的確に表現し、意見を交わすことができる。
  3. 博士前期課程で修得した経営学に関する専門的な知識と論理能力、外国文献の活用能力の基礎の上に、さらに高度で独創的な研究を主体的に推し進める強い意欲を持っている。