9月3日（木）の日本経済新聞（朝刊20面）に、小嶌正稔教授（経営学部経営学科）のコメントが掲載されました。

「ガソリン3週下落、店頭135.2円、卸値の転嫁進まず」という記事では、原油価格の上昇で石油元売り各社の卸値は上昇している一方、給油所では新型コロナウイルスの影響などによるガソリンの需要減に直面しており、小売価格を下げざるを得ない状況にあることを報じています。また、今後も需要減と小売価格への転嫁の遅れが続くと給油所の経営はさらに厳しさを増すのではないかと懸念しています。

小嶌教授は記事内で、石油の流通に詳しい専門家として以下のように述べています。

＜記事一部抜粋＞
石油の流通に詳しい桃山学院大学の小嶌正稔教授は「競争が激しくなり撤退する給油所が増えそうだ」と分析する。