12月12日（土）の読売新聞（大阪本社版：朝刊17面）に平野孝典准教授（社会学部社会学科）の見解が掲載されました。

「女性の自殺　深刻さ増す　雇用、育児…悩み抱えないで　相談窓口　活用呼びかけ」という記事では、新型コロナウイルスの感染が拡大する中、女性の自殺者数が増加していることを報じています。平野准教授は自殺の社会的な要因を研究する専門家として、女性の自殺者増加の背景について、女性が医療・福祉・接客業など感染リスクにさらされる職域の従事者に多いことや、非正規雇用が多く、雇用不安を感じやすいこと、また、家事・育児・介護の負担が集中しやすいことを指摘しています。

＜記事内の平野准教授のコメント一部抜粋＞
「家族や周りが頑張っている中で、『しんどい』『つらい』と言うことが迷惑になるのでは、と感じがちだ。『話していいんだよ』『話を聞くよ』というメッセージを社会全体で投げかけてほしい」