2022年度春学期に開講した「地域連携特別講義—ウィズ・コロナ時代のニュービジネス」で、学生が提案した「ネットスーパーの利用促進及び、受け取りロッカーの利用者を増やすための解決策」がイオンリテール株式会社に採用されました。4月4日に同社の担当社員が本学を訪れ、提案を採用した経緯やビジネス環境の変化などのフィードバック説明会を行い、感謝状を授与をしていただきました。

本学は学生が地域社会活性化などの重要性を学ぶ機会の提供に力を入れており、特別講義は一般教養科目の1科目です。異なる学部の学生が地域の課題を考える中で、価値観の違いを感じながら学びを深めています。「ビジネスを通じて地域課題の解決を図ることが持続性につながる」（郷田淳・非常勤講師）として、イオンリテール株式会社の協力を得て、ネットスーパーの利用促進策を19人の受講学生が考えました。

学生は、▽美味しそうに見えない食品画像の改善、▽ダイエット中に気になるカロリーなど食品成分表示、▽受け取りロッカー専用の割引デー、▽駅、保育所などの生活動線にロッカー設置、▽利用頻度の高いロイヤルカスタマー制度——など、様々な視点の提案をしました。同社は社内の検討も加えて、実際に提案を生かした施策を講じたということです。同社近畿カンパニーデジタル・営業推進部ネットワークスーパーグループの隅田純史さんは「ネットの画像が美味しそうではない、という指摘にはショックを受けましたが、さっそく写真スタジオを借りて、調理後の出来上がり状態の画像などを表示するようしました。食品パックの裏面の成分表示をネット上でも見られるようにするなど、学生さんの提案を実行に移しています」と、実際の取り組みを説明されました。

画像の改善を提案した松村成途さん（経済学部3回生）と眞鍋綾さん（社会学部3回生）は「学生が発表したことを真剣に考えて採用していただいたことに驚きました。社会学など他の講義で学んだ知識も提案に生かすことが出来ました」と振り返っていました。受け取りロッカー利用の割引制度などを提案した小岩晃太さん（経営学部2回生）は「母子家庭出身で母の忙しさを知っていたので、時間短縮に役立つロッカーの存在を母子家庭の人などに知ってもらうチラシを保育所で配布する提案もしました。自分の頭で考える楽しさを学びました」と手ごたえを感じた様子でした。