経済学研究科教員
研究科の専任教員をご紹介します。
クリックすると詳細情報が閲覧できます。
教員一覧
研究内容一覧
荒木 英一 教授
主な研究業績などその他の情報はこちら
[研究テーマ]日本経済の応用計量分析、および経済情報処理技法の研究。
- これまでに、不均衡理論を応用したマクロ計量モデルの構築、契約理論に基づくパネルデータの推計、景気動向分析への局面転換モデルの応用、貿易収支の長期均衡関係の分析などを行なってきました。並行して、長年にわたり、経済学分野における情報処理技術の応用にも強い関心を有してきました。
井田 大輔 教授
主な研究業績などその他の情報はこちら
[研究テーマ]金融市場の不完全性のもとでの金融政策の効果。
- 金融市場でのショックが実体経済に大きな影響をもたらすことが、近年の金融危機の経験から明らかになりました。そうした現実を踏まえて、金融市場でのショックが実体経済に深刻な影響をもたらすとき、どのような金融政策運営を行えばいいかをニューケインジアン理論などを用いて理論的に研究しています。
井田 憲計 教授
主な研究業績などその他の情報はこちら
[研究テーマ]シンクタンクでの経験をもとに小地域統計で実証研究。地域経済を定量的に分析する。
- 大阪府庁のシンクタンクで長年、経済予測、産業連関分析(波及効果の計測)、地場産業実態 調査などに携わってきました。最近は、震災によるサプライチェーン断絶の影響分析や、メッシュ データや町丁目別集計といった小地域統計を用いて、GIS(地理情報システム)を活用した実証 分析をすすめています。
-
内山 怜和 准教授
主な研究業績などその他の情報はこちら
[研究テーマ]ASEAN後発国における比較優位産業の育成
- ASEAN後発国の経済発展のために、開発理論を用いながら、どのような産業育成政策や外資導入政策が必要であるかを研究し、対象国政府が採るべき政策や、日本政府の経済援助のあり方を考察します。
-
梅田 百合香 教授
主な研究業績などその他の情報はこちら
[研究テーマ]近現代の思想体系から、現代世界の政治的経済問題を探求する。
- 現代世界の政治・経済の基本枠組は近代に形成された様々な思想体系を土台としている。近代思想は豊かな遺産を我々にもたらしたが、同時に根源的な問題も残した。こうした近代のもつ意義と課題および現代的な処方箋を探究するため、近代思想の原点ともいえるT・ホッブズの政治思想の解明に取り組むとともに、H・アレントやL・シュトラウスといった現代思想家との比較分析を行ってきた。今後は、こうした思想史研究をさらに深める一方、個人、社会、国家、世界をつなぐ政治思想と国際政治思想の架橋的理論化に取り組んでいく予定である。
-
江川 暁夫 教授
主な研究業績などその他の情報はこちら
[研究テーマ]タイの所得格差是正政策の効果に関する研究。
- 一般的には、低所得者向け政策を怠った国では所得格差が悪化して社会が不安定化すると考えられていますが、タイではこの10年弱の間、低所得者向け政策や低所得農民・農村への便宜供与策を講じる政権になると政局が不安定化しています。この状況は、政治学や地域研究の視点から分析されることが多いのですが、所得再分配的な政策の効果と政策選択に関する経済学の視点からの議論も同様に重要であり、これを、経済数学・厚生経済学を用いて、定性的・定量的な分析・研究をしています。
大島 一二 教授
主な研究業績などその他の情報はこちら
[研究テーマ]中国経済を発展(光)と課題(陰)という二つの側面から研究する。
- 改革・開放政策実施以降の30余年で中国の経済は大きく発展し、世界第2位のGDP大国となった。しかし、国内には解決しなければならない課題が山積している。例えば、三農問題といわれる農業・農村の停滞、1.5億人ともいわれる大規模な労働力流動と都市・農村社会の急激な変容、国際的問題ともなった食品安全問題、深刻な環境問題など数多い。このように、中国経済を理解するには、この発展(光)と課題(陰)という二つの側面から研究を行うことが必要である。
-
金江 亮 准教授
主な研究業績などその他の情報はこちら
[研究テーマ]格差は縮まるか、広がるか?
資本主義は終わるか?
- マルクスは資本主義の生成・発展・消滅という超長期の視点で、経済システムを分析している。これらを数学や近代経済学のツールをも使い、研究するのが数理マルクス経済学である。格差が縮まるのか広がるのか、労働価値説が成り立つのか、究極的には資本主義は終わるのか、などを数理的に研究している。
-
上ノ山 賢一 准教授
主な研究業績などその他の情報はこちら
[研究テーマ]外部性が経済政策に及ぼす影響の分析
- ある個人の経済行動の決定は、他人と自分の所得水準の差や他人の消費水準または消費習慣といった他人の経済行動に影響を受けることが明らかとなっています。このような外部性が、金融政策や財政政策の波及効果にどのような影響を与えるのかについて理論分析を行っています。
木村 佳弘 准教授
主な研究業績などその他の情報はこちら
[研究テーマ]現代財政学・租税論の再検討、財政投融資論、都市財政論
- 財政学は、経済・社会の変動を掴みながら、時代時代に応じて変動する財政需要を把握した上で、どのような負担構造で賄うかを探る、学際的・実践的な学問です。租税論は財政学の中核でありながら、長らく刷新を見ていません。租税論の再構築をいかに進めるかを中期的な課題として日々の(個別課題的な)研究を進めています。
澤田 鉄平 准教授
主な研究業績などその他の情報はこちら
[研究テーマ]生産技術に規定される企業間取引構造の実証研究
規制や補助による産業構造変化の実証研究
- 製造業の企業間取引は、顧客の要求水準と、それに対応するサプライヤの生産技術の水準および品質マネジメントシステムの構築の程度によって多様性を帯びているが、必ずしもそれは明示されているものではない。それゆえに企業間取引にはミスマッチが生じるが、如何にすれば企業間取引はスムーズに構築できるか、あるいは再構築できるか、という点について、聞き取り調査を中心に研究を進めている。
-
島田 克彦 教授
主な研究業績などその他の情報はこちら
[研究テーマ]近世・近代の日本における地域社会構造の歴史的展開に関する研究。
- これまで、泉北郡の山間部農村、大阪の都市地域社会、尼崎臨海部工業地帯などをフィールドに、近世から近代にかけての地域社会構造の歴史的展開に関する研究を行ってきました。地域社会構造の精緻な分析と、日本資本主義が成立し、産業資本が確立してゆく歴史過程とを結びつけていくことが大きな課題です。また自治体史編纂事業や地域文書館の業務に従事した経験を活かし、公共財としての歴史資料の社会的な共有を目指す取り組みにも参加しています。
角谷 嘉則 教授
主な研究業績などその他の情報はこちら
[研究テーマ]地域商業とまちづくりの関わりについての分析。
- 地域の商業政策には、政治や行政だけでなく、商業者・商店街、民間企業、NPOなど多様な主体が関わっています。近年、地域商業の社会的機能は、経済活動による貢献だけでなく、まちづくりによる貢献が重要であると指摘されてきました。大学院では、地域商業のまちづくりについて、コーディネーションの視点を中心に分析してい きます。
-
田代 昌孝 教授
主な研究業績などその他の情報はこちら
[研究テーマ]地方分権と経済成長、消費税の負担に関する実証分析。
- 従来の研究では分権化指標として歳出分権度を使った実証分析が多かった。しかし、歳出分権度の大きさは人口規模に左右され、分権化指標として適切ではない。私の研究は歳出分権度の作り方に工夫が加えられており、団体自治のみならず、住民のボイスを踏まえた分権化指標に基づいて、財政分権化と経済成長との関係を実証分析している。
辻 洋一郎 教授
主な研究業績などその他の情報はこちら
[研究テーマ]効果的な技術開発手法を探求する。
- 特許情報を用いて、技術開発過程のミクロ分析を行ない、その知見から、効果的/効率的な技術開発をどのように行なうかを考察している。また分析を通じて、人間が行なう発見や努力など行動を下支えするメカニズム、及び技術を下支えする、技術以外の要因を探っている。
藤間 真 教授
主な研究業績などその他の情報はこちら
[研究テーマ]反応拡散系におけるダイナミックな共存パターンの起源の探究。
- 複数の生物種の相互作用とその結果共存できるか否かは、現象数理学における重要なテーマである。同じ生態学的地位に存在する2種の個体群は「競争排他」によって1種しか生き残ることができない。しかし、自然界には、競合する複数種がパターン形成して棲み分け結果的に共存している状態が観察される。そこで、2種競合状態に第3種が侵入した状態を反応拡散系と呼ばれる非線形偏微分方程式でモデル化し、その性質を理論的・数値的に探求することで、競争緩和共存の起源を探究している。
中野 瑞彦 教授
主な研究業績などその他の情報はこちら
[研究テーマ]金融が果たすべき社会的・経済的役割について研究する。
- 日本の金融システムの中核をなす銀行の研究を通じて、金融が果たすべき社会的役割、経済的役割を解明するとともに、金融と企業の連関が経済全体にどのような影響を及ぼすのかという点について研究している。同時に、少子高齢化など来るべき社会の中で、金融に期待される役割は何か、国民の視点からどのような金融システムが望ましいのかという点についても研究を行っている。
中村 勝之 教授
主な研究業績などその他の情報はこちら
[研究テーマ]近代経済学の分析道具を用いれば視野は確実に広がる。
- 現時点では暇をみてはこんなことをやっています。
- (1)公営企業の経済・経営分析
- (2)「新経済地理学」に関する分析
- (3)経済学の高校などへの教育実践
- (4)その他最新の議論
西﨑 勝彦 准教授
主な研究業績などその他の情報はこちら
[研究テーマ]実用的な集団的意思決定のルール(メカニズム)の設計可能性
- 理論的には使えても(望ましくても)現実的には使えない(理論どおり機能しない)ルールの存在が指摘されているが、その使えない原因を経済学実験を通して分析している。さらには、その原因も踏まえた新たなルールを模索することで、より実用的なルールの設計可能性を明らかにすることにも取り組んでいる。
豆原 啓介 准教授
主な研究業績などその他の情報はこちら
[研究テーマ]高度成長期以降のフランスにおけるエネルギー政策の歴史的検討
- フランスのエネルギー政策を歴史的な視角から解明することを目指しています。
現在では総発電量の7割が原子力発電によって賄われている「原子力大国」として知られるフランスですが、そこに至る歴史的必然と偶然に興味を持っています。主に高度成長期における電力業と石炭業に焦点を当てて検討してきましたが、さらに原子力政策・原子力産業を研究対象に加え、これまでの研究成果と接続させていくことが今後の課題です。
見浪 知信 准教授
主な研究業績などその他の情報はこちら
[研究テーマ]戦前の日本経済における商品流通・貿易に関する研究
- 商品流通は、多国間や、国内の地域間の物的な結びつき、分業関係を表現します。
私は、戦前日本における 貨物統計や貿易統計の分析を通じて、日本の国際分業、国内分業の構造を捉える研究を行っています。また、商品流通がいかにして発生するのかについて、輸出の政策や国内産業の展開などもあわせて分析をしています。
望月 和彦 教授
主な研究業績などその他の情報はこちら
[研究テーマ]大正バブル崩壊期における財政金融政策について研究する。
- 大正期の日本における金融政策の形成過程と政策効果について研究する。
矢根 真二 教授
主な研究業績などその他の情報はこちら
[研究テーマ]ミクロ経済学を用いて様々な企業戦略や 産業組織を分析・研究する。
- 企業戦略や産業組織の特徴をミクロ経済学やゲーム理論を活用して浮き彫りにするのが産業組織論ですから、各チームを企業とするリーグを産業とみなした「チームスポーツの経済学」や、IT産業のような「ネットワークの経済性」が特徴となる分野の研究に関心を持っています。
山川 俊和 教授
主な研究業績などその他の情報はこちら
[研究テーマ]脱炭素世界経済の構造と動態についての研究
再生可能エネルギー産業の育成・発展と脱炭素地域の社会・経済についての研究
- 脱炭素化が世界経済に与える影響について、主に貿易と多国籍企業に注目しながら理論的・政策論的に研究しています。また、再生可能エネルギーの普及を通じた産業育成や脱炭素地域における経済発展の方向性についても興味を持って調査しています。
吉田 恵子 准教授
主な研究業績などその他の情報はこちら
[研究テーマ]政策が人々の行動に与える影響や、職業教育の効果の実証分析。
- 労働経済学や行動経済学に基づいた実証分析を行っている。具体的には職業教育が学生の内定取得に影響を与えうるのか、自己啓発活動が女性の所得に影響を与えるかについて分析を行っている。
義永 忠一 准教授
主な研究業績などその他の情報はこちら
[研究テーマ]産業集積地における人的ネットワーク形成過程の実証分析。
- 激しい環境変化の中、新たな対応を求められ続けている中小企業にあって、「ネットワーク」が重要視されている。他地域と比較して、中小企業による「ネットワーク」が密に存在し、「柔軟な専門化」と呼ばれる特徴をもつとされる産業集積地の人的ネットワークの形成過程を明らかにすることが、中小企業にとって今後の変化に対する「課題」を明確化することにつながると考えている。
吉弘 憲介 教授
主な研究業績などその他の情報はこちら
[研究テーマ]租税政策、インフラの持続可能性。
- 現在、主に研究しているテーマは2つである。1つは、アメリカの税制における租税支出(租税特別措置)の増加と、その背景にある政治経済的影響を実証的に明らかにすることである。もう1つは、社会資本(インフラストラクチャー)に対するアセットマネジメント管理の国際比較である。近年、日本ではトンネルの崩落や水道管の破裂といった事故が増えているが、それらをどのように予算上管理すれば持続可能なのかについて海外事例などを含め、調査研究を進めている。
-
李 晨 准教授
主な研究業績などその他の情報はこちら
[研究テーマ]「マルクス派最適成長論の実証モデルとしての諸改良―資本財投入、人口成長率、技術進歩率を考慮した中国・韓国経済のマクロ分析」